銀行を始めとする金融界は、人事をめぐる不協和音が多く発生する。民間筆頭株主のオーナーシップがない支配構造のため、政府に振り回されたり、自ら進んで権力に好まれる人事を行うケースが多かった。大統領と近い金融界出身の側近が、権力を振るうこともあった。全斗換（チョン・ドゥファン）、盧泰愚（ノ・テウ）政権時は、２人の友人、イ・ウォンジョ氏が「金融界の皇帝」と呼ばれるほど強い影響力を行使した。金大中（キム・デジュン）政権では、大統領の妻方の甥のイ・ヒョンテク氏が金融界を牛耳った。
◆李明博（イ・ミョンバク）大統領の母校である高麗（コリョ）大学と浦項（ポハン）同志（トンジ）商業高校出身の躍進が、金融界で目立つ。ＫＢ金融の会長に内定した魚允大（オ・ユンデ）国家ブランド委員長は、大統領の高麗大学経営学科の２年後輩だ。金勝猷（キム・スンユ）ハナ金融会長は大統領の大学同窓で、李八成（イ・パルソン）ウリ金融会長は高麗大学法学部を卒業した。４大金融グループ会長のうち、新韓（シンハン）金融を除いた３人が高麗大学出身で、大統領の側近と分類される。崔圓炳（チェ・ウォンビョン）農協中央会長やイ・ヒュウォン新韓金融投資社長ら同志商高出身の株も急上昇した。出身校のため、人事上の不利益を被ったと思う人々を中心に「彼らだけのリーグ」という不満も出ている。
◆当事者や政府としても、言い分はあるだろう。専門性や経営能力で申し分がなかったり、金勝猷会長のように大統領選挙のずっと以前からそのポストを守っている場合もある。政府が影響力を行使したというより、金融会社が内部的な必要性のため、「大統領の学脈」を探すこともある。自分が「腕章」をつけた時は、ずっと偏ったひどい人事を行った人々が声高に不満をぶつけたり、針小棒大するケースも目立つ。
◆韓国社会で学縁は、地縁と共に人事の火薬庫のような性格を持っている。業務能力ではなく、付随的な要因による人事トラブルで被害意識と反感が広がると、その波紋は取り返しの付かないことになる。大統領と参謀らは、この点を格別に念頭に置く必要がある。要職に付いた大統領の同門らは、さらに自己管理や周辺管理に徹する責務がある。それは母校はもとより、大統領に迷惑をかけないことだ。一時、金融界を牛耳っていたイ・ウォンジョ氏、イ・ヒョンテク氏が、後日、権力型汚職事件に巻き込まれ司法処理された歴史を教訓にしなければならない。
権純活（クォン・スンファル）論説委員 shkwon@donga.com
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