最近証券市場では、「株価は景気先行総合指数と一緒に動く」という以前からの法則が揺らいでいる。投資家らとしては、株価の方向を探るのに困難を覚えざるを得ない。
１１日、未来（ミレ）アセット証券や韓国銀行によると、今後６ヶ月〜１年間の景気を予測する景気先行指数と未来の企業業績を先に反映する株価は、ほぼ同様の動きを見せてきたが、最近、その関数関係が崩れる様子を呈している。
０８年１０月に底を打ってから、引き続き回復振りを見せていた景気先行指数の前年同月比伸び率は昨年１２月に、小幅（０．５２％ポイント）に下落したのに続き、１月は前月より１．３２％ポイント下落し、先行指数が下がる傾向をはっきり見せている。しかし２月初頭、１５５０ポイント台まで下がった総合株価指数（コスピ）は最近、上昇を続け、年中最高値の更新が続いている。このため、年明けまでは、一部の欧州諸国の財政危機や、景気先行指数の下落などを根拠に、「株価は１５００ポイント台まで下がるだろう」という悲観論者らの声も大きかったが、最近になっては２０００ポイントの大台を突破すると言う楽観論者らの予測がより説得力を得ている。
専門家らは、景気先行指数と総合株価指数との連携性を崩壊させている要因を、大きく３つの観点から分析している。
最大の要因は、３月以降、実に８兆ウォン以上もの韓国株を買いあさっている開国人投資家らである。これはコスピのモルガンスタンレーキャピタルインターナショナル（ＭＳＣＩ） 先進国指数編入への期待もあるが、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の景気先行指数が依然、上昇中であることを根拠に、グローバル景気回復への期待が高まっているためだと言う分析だ。実際、ＯＥＣＤの先行指数は、中国や韓国より遅れて昨年２月に底を打った後、これまで回復の勢いが続いている。
トーラス投資証券の金スンヒョン・リサーチセンター長は、「輸出企業の多い韓国証券市場の特性上、韓国の景気先行指数だけでなく、ＯＥＣＤ経済先行指数も重要な舵取りの役割を果たしている」とし、「グローバル景気は下火になっておれず、外国人らは韓国株を買い付けている」と分析した。
企業業績の回復により、景気先行指数の下落が小幅の調整に終わるだろうという予測も、株高の原因となっている。第１四半期史上最高値の業績を達成した企業が多いだけに、第２、第３四半期も、このような空気は続く見込みだ。
シンヨン証券の趙容儁（チョ・ヨンジュン）リサーチセンター長は、「景気先行指数の株価調整の様相は、下に向かず、横ばいになりかねない」とし、「特に投資と雇用が蘇り、世界景気が政府主導から民間主導に変われば、企業各社の業績はさらに好転するだろう」と見込んだ。
最後に、世界各国の出口戦略時期が大幅に遅れたことを受け、基準金利の引き上げ時期も遅れるだろうと言う見込みも、景気先行指数の下げ幅が減速するだろうという根拠として示されている。
しかし、過度な楽観論を警戒する声もある。各企業の業績予測には、「楽観的な偏り」が入りやすいと言う。また、ギリシャを巡る悪材料や出口戦略も一度浮上すれば、その威力を発揮できる可能性が依然残っていると言うのが、悲観論者らの主張だ。
ハイ投資証券のチョ・イクジェ・センター長は、「世界的に投資や雇用が蘇り、韓国の景気先行指数の悪化を相殺しているものの、長期的には結局二つは同行するようになる」とした上で、「企業業績を確認しながら投資を行う慎重な姿勢が必要だ」と語った。
artemes@donga.com
About Dong-A Ilbo