「手遅れのリコールはひどすぎる」日本のメディアや政府もトヨタ叩き

大規模なリコール事態に直面しているトヨタ自動車を巡る批判を慎んでいた日本政府やメディアが、ようやく批判の矛先を向け始めている。トヨタの看板車種である新型プリウスのブレーキ不具合の隠蔽疑惑や急場しのぎの対処が相次いだ先週後半からのことだ。

朝日新聞は６日付の社説で、トヨタはすでに昨年秋にブレーキの不具合について気づいていながら、最初は苦情が寄せられた車だけ修理すると発表したが、世論が悪化したことを受け、最近リコールに踏み切ったのは、手遅れの決定だと批判した。同紙は、「アクセルの不具合問題に続き、今回もトヨタの対応が遅れたのは、顧客の立場から考えなかったためだ」とし、「消費者安全第一主義のニーズに応えられない企業は、生き残れない」と激しく批判した。

読売新聞も同日の社説で、「プリウスのブレーキ問題は車の基本性能に関わるものであり、『ドライバーの感覚問題』と軽く見過ごせるものではない」とし、「トヨタが先端装備を信頼しすぎたあまり、顧客の声を軽視したことは否めないだけに、今後は、消費者からの苦情処理方法を見直すべきだ」と指摘した。また、「米国でもトヨタに対する批判が強まっており、対応をやや間違えれば、日本製品全体に対する信頼を損ねかねない」とし、「批判に対し、謙虚に耳を傾け、安全や品質について万全を期すべきだ」と促した。

プリウスの欠陥が明らかになると、日本政府も一斉に、トヨタへの批判に乗り出している。交通担当大臣である前原誠司・国土交通相は５日の記者会見で、プリウスを巡る問題に関連し、「問題の大小は、車を使う消費者が感じることであり、会社側が（コンピューター・プログラム）の設定問題と決め付けて済ませることではない」とし、「トヨタは顧客からの視点が欠けている」と批判した。プリウスのブレーキ欠陥問題については、縮小や言い訳に徹することなく、迅速なリコールを通し、消費者の不安解消に努めるべきだというメッセージだった。

トヨタのリコール事態後、日本の閣僚がトヨタに対し、このように直接的に批判したのは今回が初めて。トヨタは同日、プリウスのリコールを事実上決定した。

jkmas@donga.com