「メディア教育」に対する関心が高まっている。メディア教育は２つの分野に分けられる。第一はメディアに対する理解を深める教育だ。新たなメディアが続々と登場し、ユーザーはメディアの洪水に巻き込まれ、道を迷う副作用が現れている。マスコミのユーザーは先にメディアの特性と利用方法をきちんと身につけてこそ、間違った情報に振り回されずに正確な情報を選ぶことができる。例えば、米国の牛肉に対するＭＢＣの「ＰＤ手帳」の歪曲報道に騙されない目を育てる教育だ。
◆第二に、メディアを教育に活用することだ。メディアは「世の中を読む窓」だ。世界を理解する上でメディアを活用する教育だ。様々なメディアの中で、新聞が持つ教育的な教育は定評がある。米紙ニューヨーク・タイムズは１９３０年代に早くから教育の補助資料として活用された。ニューヨーク市の社会担当教師が時事教育に活用すると言って、ニューヨークタイムズに定期的に新聞を配布してもらいたいと要請し、「新聞と通じた教育」が初めて行われた。フランスも学校で新聞の読み取りを実験的に施行する予定だ。
◆１９９１年、ニューヨーク大学の研究結果、学校で新聞読み取りの授業に参加した生徒は他の生徒より学業達成度がはるかに高かった。生徒らの読解力と情報を選別する能力を高め、コミュニケーションの能力を向上させるという研究報告書もある。テレビを見る人は視聴する時間が長くなるほど、画面が伝えるメッセージを受け取るだけの受動的な状態になる反面、新聞は読むほど思考活動を刺激することによる当然な結果だ。それにも関わらず、活字文化離れが加速している中、新聞読み取りの教育が代案として浮上している。
◆文化体育観光部が全国の中高校１１万あまりのクラスに国庫を支援し、日刊新聞を配布する方策を推進している。方向は望ましいが、全国教職員労働組合教育の弊端が深刻だったところなので、ともすれば、理念的に偏った教師らに格好の口実を提供することになるのではないかという懸念もなくはない。世の中を見るバランスの取れた見方を育てるよりは、新聞読み取りの教育を行うとして、特定性向の新聞を伝播する機会になリ得るからだ。したがって、メディアを見分けられる力をつけさせる教育も共に実施しなければならない。実際の執行においては精巧なアプローチが必要だ。
洪賛植（ホン・チャンシク）論説委員 chansik@donga.com
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