言論の自由は民主主義の生命線とも言える。考えを自由に話し、意見をまとめていく民主主義の手続きの基本的インフラであるためだ。良い品が市場で優遇されるのと同様に、「良い考え」が思想の市場で生き残れる。言論の自由を通じ、考えが自由に表現されることができてこそ、思想の市場に質が高く健康的な情報が流通される。誤った情報を伝播するメディアは、瞬間的には読者や視聴者を騙すことができても、長続きせず、その真相が明らかになって退出を余儀なくされる。
◆社会学者である米プリンストン大のポール・スター教授は、米国が超大国になった理由を、他ならぬ言論の自由のおかげだと断言している。憲法を通じて言論の自由を積極的に保障した体制が、富と権力創出の原動力になったというのだ。１１日、米国の首都ワシントンで再びオープンした世界最大の言論博物館、ニュージアム（NEWSEUM＝News＋Museum）は、彼の言葉が虚言ではないことを知らしめる。チャールズ・オバビー館長は、「世界中からここを訪れる人々が、建物の外壁に彫刻された米修正憲法１条（国会は言論の自由を制約するどのような法律も制定できない）の意味を振り返ってみることだけでも価値がある」と話す。
◆バージニア州のアーリントンを離れ、６年ぶりにホワイトハウスと国会議事堂をつなぐペンシルバニア街の真ん中に構えられたニュージアムの再オープンには４億５０００万ドル（約４５００億ウォン）の巨額な費用がかかった。東亜（トンア）日報の創刊号も世界の記念碑的な新聞と一緒に５階に展示された。新聞博物館は、米国、ドイツ、オランダ、デンマーク、ベルギー、日本、韓国の世界７カ国にのみある。東亜日報が創刊８０周年を迎えた００年、ソウル清渓川（チョンゲチョン）の入り口に構えた東亜メディアセンターの３、４階に新聞博物館、「プレシウム（Presseum＝Press＋Museum）」をオープンする際にもニュージアムを参考にした。
◆プレシウムは漢城旬報（ハンソンスンボ）以後、１１７年にわたる韓国の新聞の歴史を一目で見ることができる専門の博物館であるだけでなく、都心の中の文化空間としての役割も果たしている。３月末現在、約３６万人が訪れている。今月には世界中の紛争地域を撮ったフォトジャーナリスト、チョン・ウンジンの「カブール写真史」展が３０日まで開かれる。チョン氏が１年間、直接生活しながら追跡したアフガン女性の惨憺たる実情とその中で織り出される人間愛が写真に描かれている。
許文明（ホ・ムンミョン）論説委員 angelhuh@donga.com
About Dong-A Ilbo