日本の文部科学省は１日、すべての小学５年生と中学２年生を対象に「全国体力・運動能力、運動習慣調査」を今年度から毎年実施すると発表した。日本の各メディアが２日に報じた。
文科省は今年、約２４０万人の児童・生徒を対象に、４月から７月まで、▽上体起こし、▽座った状態で前屈する長座体前屈、▽反復横跳び、▽２０メートルシャトルラン、▽５０メートル走、▽立ち幅跳び、▽ソフトボール投げ——の８種目の体力テストを行う計画だ。併せて生活習慣、食習慣、運動週間などに関するアンケート調査も行う。
文科省は体力テストの結果を分析し、大都市から地方まで、所在地の種別を５段階に分けた比較も行い、毎年１２月に公表する予定。生活習慣と体力テストの結果との関連なども分析する。日本で全国の全児童・生徒を対象にした体力テストを行うのは今回が初めて。
日本の各メディアは、「このテストは、４３年ぶりに０７年に復活した『全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）』のスポーツ版」と報じている。
文科省は、「子供の体力低下が年々深刻で、対策作りのために、学校や国として現状をきめ細かく把握することがねらい」と説明する。しかし、教育現場の教師たちは「あまりにも突然の通知で、学校や自治体間の競争を助長するだろう」と、当惑したようすを見せている。
東京のある中学校の校長は、「生徒たちに自身の体力を把握させるのがねらいならば、学校別に実施する体力テストで十分だ」とし、「学習時間の確保もきびしい状況下で、７月までに体力テストを終えるためには、無理に時間を作らなければならない」ともらす。ある教育評論家は「テストの結果が公開されれば、自治体や各校が競争し、生徒たちを練習させざるをえなくなるだろう」と指摘する。
sya@donga.com
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