三星（サムスン）グループは趙俊雄（チョ・ジュンウン）特別検察官（特検）チームが１４日、主要役員や従業員の自宅や事務所への電撃的な家宅捜索を行ったことに、大きな衝撃を受けている様子だった。
とりわけ、家宅捜索の対象に李健熙（イ・ゴンヒ）会長の執務室のスンジウォンまで含まれたことについて、「会長の執務室が家宅捜索を受けるのはグループ創立７０周年の歴史上、初めてのことだ」とショックを隠せなかった。
ソウル龍山区梨泰院洞（ヨンサング・イテウォンドン）にあるスンジウォンは、故李秉迵（イ・ビョンチョル）三星創業主が暮らした家で、１９８７年、李創業主が死去した後、李健熙会長が執務室兼迎賓館として使ってきた。
普段から李会長は、「系列会社の社長たちの自主経営に負担になりかねない」として、ソウル中区太平路（チュング・テピョンノ）の三星本館にはほとんど出勤せず、スンジウォンで仕事をしている。それだけに、三星グループ内部でスンジウォンは、主要意思決定が行われるところであり、創業主の魂や三星の精神が宿る場所として知られている。
三星戦略企画室のある役員は、「太平路の本館や三星物産などの系列会社に対する家宅捜索はある程度予想していたものの、スンジウォンまでとは夢にも思わなかった」と話し、「グループ経営と関連してどのような内容が特検に手渡されたのか分からず、困惑するばかりだ」と話した。
特検がスンジウォンへの家宅捜索を行っただけに、今後、李会長のソウル龍山区漢南洞（ハンナムドン）の自宅への家宅捜索や、李会長への召還・取調べの可能性も排除できないという見方も出ている。李会長が特検に召還されれば、李会長本人はもとより、グループの国内外への信用度も相当な打撃を受けざるを得ないと、三星では懸念している。
李会長は１９９５年、盧泰愚（ノ・テウ）元大統領裏資金事件の捜査の際、唯一検察に召還され、取調べを受けた後、在宅起訴されたことがある。しかし今回は、三星が韓国を代表する世界的な企業へと成長し、李会長への取り調べそのものがグループに及ぼす影響は当時より、一層大きいだろうというのが、三星関係者たちの分析だ。
一方、同日、自宅への家宅捜索を受けた三星の役員や従業員はほとんどが「財務専門家」で、いわゆる三星の「裏資金造成」や経営権引継ぎと関連して持ち上がったさまざまな疑惑の真偽について深く知っている人たちであることが分かっている。
グループ戦略企画室長の李鶴洙（イ・ハクス）副会長は専門経営者であるが、李会長の「右腕」といわれ、グループ経営の全般を統括している。戦略企画室・戦略支援チーム長の金仁宙（キム・インジュ）社長は、グループの財務全般を管轄している。残りの３人の役員は財務関連の実務を担当している。
一方、特検の捜査が本格化し、三星グループはもとより財界では、「持ち上がった疑惑への捜査は避けられないが、三星の企業価値やグローバル経営に及ぼす被害は最小限にとどめられるように、速やかに捜査を行ってほしい」という反応も少なくない。
bae2150@donga.com
About Dong-A Ilbo