タリバンはイスラム原理主義を現実において具現しようとする政治集団だ。１９９６年、アフガニスタンにタリバン政府を樹立し、０１年に政権の座から追われるまで、「世界でもっとも純粋なイスラム国家」の建設を目標とし、映画やテレビを禁じ、女性たちにはブルカをかぶせた。
このようなタリバンのかつての足跡を思い浮かべると、韓国人の人質の声や動画を公開しながら圧迫する彼らの宣伝戦には、隔世の感を感じざるを得ない。イスラム教理に反するといって禁じたメディア技術を、新兵器として使いながら敵をねらっていることがそうだ。
ストックホルム国際平和研究所（ＳＩＰＲＩ）が最近まとめた報告書、「タリバンのプロパガンダ活動」では、写真撮影すら禁じていたタリバンが、ビラからインターネット、ＤＶＤに至るまで、オールドメディアとニューメディアを網羅して活用しながら、積極的な宣伝活動を行っていると紹介している。
多民族・多部族国家であるアフガンで、民心を得るための宣伝活動が非常に重要となり、テロ組織「アルカイダに追従する」事を求めているという分析だ。著者は、英国防部の諮問アナルリストであるティム・ポクスリー氏。
▲地域住民には「夜の手紙」〓アフガン住民１０００人あたりのテレビの保有者は３．７人、ラジオは６．２人だ。テレビやラジオがないときの効果的な広報手段は、家ごとに門に貼り付けるビラ形式の夜間通信（night letter）だ。
ここに載せられる内容は、主に脅迫性が高い。「娘を学校に送るな」「米国に協力するな」などだ。夜間通信が伝わった後は、米軍のスパイだとして、部族の聖職者の首を切ったり、学校を爆破したりするなどの蛮行が続いたことが多い。
アフガンの司法体系が崩れた一部の地域では、タリバンはシャリア法（イスラム律法）を適用する法廷を運営することで、直接的な対面広報活動を強化した。腐敗したカルザイ政権の法廷より、相対的に公正だとして、タリバンが運営する法廷を訪れる住民が多くなっている。
▲ニューメディアの積極的な活用〓ビラや対面接触には物理的な限界がある。そこでタリバンは、奇襲攻撃やスパイの殺害場面を盛り込んだＤＶＤやＣＤを作って配布する。粗悪なものではあるものの、タリバンのインターネット・ホームページにはさまざまな動画とともにニュースを掲載する。
タリバンはマスコミを通じた宣伝も重視する。声明書の作成や発表を担当する「メディア委員会」が別途にできている。窓口はメディア・スポークスマン。スポークスマンはパキスタンに居住していると推定され、ファックスや携帯電話・衛生電話を備えていて、現地と海外メディアのインタビュー要請に応じる。
０１年のタリバン政権崩壊後、最初のスポークスマンはハキミだった。０５年、ハキミがパキスタン政府に逮捕された後は、ハニフなど３人の後任者が、このポストを歴任した。現在、タリバンの公式的なスポークスマンがだれであるかははっきりしていない。
韓国人拉致事件について、外国メディアにタリバン側のスポークスマンとして登場するアマディの前にはたびたび、「（スポークスマンとして）知られている（purported）」という言葉がつく。
▲タリバンの宣伝活動の効果は？〓アルカイダと比較すれば、タリバンの広報力は大きく落ちるというのが同報告書の評価だ。彼らの広報能力が過大評価されているというわけだ。
同報告書では、タリバンの宣伝活動は外国軍の撤退を主張することのみに集中しており、再び政権の座につくために必要なアフガンの経済発展や安保問題に関する長期的なビジョンを示すことには失敗していると指摘した。
ecolee@donga.com
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