英語の私教育費を減らして、英語を上手にする方法について、英語教育の専門家らは、「公教育の学校教育の競争力を高めて、英語にアプローチしやすい環境を作ることしかない」と口を揃える。
最近、韓国内での体験英語学習の現場として英語村ができ、テソル（ＴＥＳＯＬ）授業を通じた英語教師再教育が試みられている。経済自由区域では看板や公文書などが英語で併記されて、準公用語のように使われる。
●京畿英語村の坡州キャンプ
「Are you ready？」
「Yes！」
「OK、Let’s go！」
教師のジョアンナ・ピンク氏と２０人余りの学生が、楊枝と新聞紙で作った「落下傘」を２階から順番に落とした。対話は全て英語だ。京畿道抱川市（キョンギド・ポチョンシ）から来た朴ジョンミン（１２、小学校６年生）君は、「重力について英語で授業を聞いたが、ほとんど理解できた」と満足気に話した。
国内最大の英語村である京畿英語村の坡州（パジュ）キャンプには、４月のオープン以来、これまで４２万名が通った。プログラムの参加者は１３万名。１日平均５０００人が訪問する。坡州キャンプの特徴は、クッキー作り、ミュージックビデオ撮り、英語放送など、多様な体験学習プログラムが進められているということ。
京畿英語村のクォン・ウンヒ戦略企画チーム長は、「短期プログラムでは英語の実力を急に伸ばすことはできない」とし、「しかし、英語を勉強の対象ではなく、生活に溶け込んだ言語に感じさせ、興味を誘発するのは大きい所得だ」と話した。
●韓国外国語大学、テソル週末班の教室運営
講師のミッシェル・トロティエ氏は、英語教材の２冊を教師らに示し、「この二つの教材の違いは何でしょうか」と聞いた。英語教授法、教材開発法などに関する講義で、教師らを英語専門家に養成する同プログラムには、小中学校と私設塾の英語教師の「学生」１６人が参加していた。授業は１００％英語で進められる。
ある教師が「左側の教材には空いている空間が多い」と言ったら、トロティエ氏は頷きながら、「空いている空間が多い教材が創意的な授業をするにはもっと良い」と説明した。
仁川（インチョン）シンデ小学校で昨年、英語専担教師として働いたユン・ジヨン（２４・女）氏は、「学校の英語授業の競争力は教師が左右する」とし、「英語専担教師の実力が高まるよう、支援がさらに増えなければならない」と話した。
●準公用語の試験場、経済自由区域
仁川の永宗島（ヨンゾンド）、松島（ソンド）のチョンラ地区、釜山（プサン）鎮海（チンヘ）および光陽（クァンヤン）湾一帯の３ヵ所の経済自由区域では、公文書を英語で受付け、処理される。
チャン・スマン釜山鎮海経済自由区域庁長は昨年５月、「外国企業誘致のため、経済自由区域内では英語を公用化しなければならない」と述べた。
各経済自由区域の２ヵ所の小学校では０８年から数学、科学などを外国語で教える「英語没入教育」がテスト実施される。評価を経て、１０年から拡大される見通しだ。
欧州諸国も英語教育の新しい方法探しに苦心してきた。オランダは１９８９年、中高校に「内容中心の言語学習法（ＣＬＩＬ＝Content and Language Integrated Learning）」を導入した。歴史、地理、生物、音楽などの科目を英語で教えることだ。０６年現在、約９０の学校が同方式を活用している。
ノルウェー・オスロのカステレト小中学校は、英語と社会科目を統合して教えている。教師はネイティブの助けなしに独自に教材を開発して授業する。同校のトリル・ロエゲン教頭は、「社会科目を英語で教えれば、自ずと英語が上手になる」とし、「教師らが具体的な教育方法、教材などを共に話し合って開発している」と話した。
achim@donga.com
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