［社説］プンジン・アイディと協力企業の相生メッセージ

中堅インテリア会社のプンジン・アイディが、約２４０の中小下請協力企業の助けで、再起の足場を固めたという。今年１月に不渡りを出した同社は、一昨日にソウル中央地方裁判所から和議決定を受けた。協力企業が借金２００億ウォンの半分を帳消しにし、残額は出資に転換することで合意したためだ。

協力企業の一つであるチャヨンデコのクォン・ヨンテク社長は、「プンジン・アイディのチョウ・ナムジュン社長とは８年間取引きをしてきたが、納品代金を値切ったり、手形決済を延ばしたことは一度もない。不渡りを出す当日まで協力企業の借金から返そうと最善をつくした」と話した。プンジン・アイディは、透明な協力関係を維持するために模範を見せた。多くの協力企業は、いい条件の下請を受けてきたお陰で経営基盤が丈夫になった。

このように協力企業との相生のために努力していたプンジン・アイディは、中国現地法人の経営難のために不渡りになった。すると今度は、協力企業が相生の主役に乗り出した。親会社の不渡りにもかかわらず、下請工事を約束どおりに完工し、プンジン・アイディの社員の月給を支援した。

財界は５月、盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領の主宰で開かれた「大・中小企業相生シンポジウム」で、協力の利益を分ける「成果共有制」と専門人材支援の拡大などを約束した。三星（サムソン）、現代（ヒョンデ）自動車、ＬＧなどは、納品代金を全額現金で決済し、施設投資及び技術開発支援金を増やすことにした。しかし、一般的に中小企業が体感する大企業との協力環境は、依然として劣悪だ。労働力難、資金難、販売難、技術難に納品単価引下げの圧力に苦しみ、東南アジア、中国などに脱出しようとする中小企業が多い。全体雇用の８６％、生産の５１％、輸出の４０％を占める中小企業が崩れれば、大企業はもとより国家の経済も動揺するしかない。

プンジン・アイディと協力企業が見せたような相生モデルは、今日明日でできるものではない。大企業は自分の利益のためにも、公正な協力関係を固めることに率先しなければならない。中小企業も自ら競争力を備え、大企業を助けなければならない。政府は、大・中小企業の公正で透明な取引きを法制度で促進し、優秀な事例に対してはインセンティブを与えることで、中小企業支援の実質的効果を高めなければならない。