ＮＹＴ「今年の過大・過小評価」アンケート調査

今年、米国で最も過大評価されたのは「米国」と「（故）レオ・シュトラウス教授」で、最も過小評価されたのは「ヒップホップ」と「正直」だとニューヨーク・タイムズ紙が２７日報じた。

同紙は毎年年末に、作家、学者など自己主張のはっきりしている各界の人物たちに「今年最も過大評価されたことと過小評価されたこと」についてアンケート調査をし、その結果を発表している。

回答者は自由に答えることができることから、内容は「名品チョコレート」や「濃い化粧」から宗教、お金まで多様だった。

プリンストン大学のピーター・シンガー教授は最大の過大評価対象に米国を挙げた。同教授は「米国人たちは自らが世界で最も民主的な国で暮らしていると思っているが、他のどの国よりもゲリマンダリング（党利党略による選挙区の区画設定）が横行して、少数派政党に不利な選挙制度を持っている国が米国」と指摘した。さらに「また、米国人たちは最も自由な国で暮らしていると思うが、大統領が市民を２年近く拘禁しながら弁護士と話す機会さえ与えない国がまた米国」と付け加えた。

新保守主義（ネオコン）の教祖シュトラウス教授の思想も過大評価されたものとして挙げられた。政治評論家のデイヴィッド・グリーンバーグは「米国のイラク侵攻を急にシュトラウス教授のせいまたは功にする風潮が流行ったが、実は同教授は国際紛争に関して研究する地政学とは関係のない人物」と指摘した。彼は「イラク戦争を背後で主導した勢力は知識人ではなく、ジョージ・ブッシュ、ディッグ・チェイニー、ドナルド・ラムズフェルドなど『政治的動物たち』」と直撃弾を飛ばした。

この他に、キリスト教など唯一神の宗教は「我々が正しければ他の人々は悪」と見做すことから過大評価対象に挙げられた。また、世界で最も豊かな国でさえ教育、医療、住宅などが多い人々に高根の花という点で「資本主義」も過大評価されたことの一つに指摘された。

一方、「お金と幸せの相関関係」は過小評価されたという意見があった。今年、国民総生産（ＧＤＰ）と国民の幸せが比例しないとし、お金と幸せを結び付けてはならないという雰囲気が高まったことによる結果だ。それに対して、コーネル大学のロバート・フランク教授は「充分に持つことは暮らしのストレスを減らしてくれるに違いない」と主張した。

「正直」が今年米国で過小評価されたという自省もあった。イラク戦争やメディケアなど核心懸案に関する正直な議論が「非愛国的」、「政治的」とみなされた１年だったという理由からだ。

「余暇活動」も米国人たちに過小評価された。米国人たちが欧州の人々より年間３５０時間多く働いているからだ。

朴惠胤 parkhyey@donga.com