中国の北京〜上海間の高速鉄道の建設工事受注をめぐり、日本、フランス、ドイツが熾烈な三つ巴の争いを繰り広げる中、最近中国人の反日感情が終盤の変数として浮上するなど、漸く佳境の様相を呈している。
全長１３００ｋｍ、工事費だけで１２００億人民元（約１８兆ウォン）のこの高速鉄道が完工されれば、現在１４時間かかる運行時間が４〜５時間に短縮される。中国は２００８年の北京オリンピックまでに、高速鉄道の建設を終わらせる計画であり、今年中に事業者を選定しなければならない。
日本は、新幹線が１９６４年の初運行以来１件の事故もなく、安全性が高いことを売りにしている。
フランスは、韓国、スペインなどにＴＧＶを輸出した実績を掲げ、世界が認めた方式であると強調する。ドイツは、上海市内の龍陽路〜浦東空港の間の３０ｋｍ区間に、ドイツの資金支援で建設したリニアモーターカーが運行されている点を宣伝している。
高速鉄道受注の際には莫大な経済的利益が予想されるだけに、３国は昨年から国家最高指導部が直接乗り出すロビー戦を繰り広げてきた。
初めはドイツがリードしているように見えた。昨年１２月、シュレーダー首相が上海を訪問して、当時の朱鎔基首相とともにリニアモーターカーに試乗するなど、中国高官層がドイツ方式に強い関心を示していた。
しかし朱首相が３月に退任するや、中国鉄道部は、リニアモーターカーがドイツでも建設されたことがない検証されていない技術として、新幹線のような軌道方式を採用すべきだという内部結論を下した。
小泉純一郎首相が５月末のロシアのサンクトペテルブルク建都３００周年記念行事で、胡錦涛・国家主席に会った際に行ったセールス外交も効を奏した模様。
しかし新幹線が有力だという報道が出るや、中国国民が反発し出した。日中戦争当時の日本の蛮行を告発する「愛国者同盟」は、ウェブサイトを通じて新幹線採択拒否署名運動を行い、約８万人がこれに賛同した。
フランスは、新型肺炎ＳＡＲＳで中国が国際的な孤立危機に直面した４月、ジャン・ピエール首相が中国を訪問して中国人の心をつかむなど、力を得ている。
yshwang@donga.com
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