総合株価指数が11ヵ月ぶりに630台を割り込んだ。出来高も今年に入って、最も少なく、米国から端を発した株価下落が世界的な全面安に広がっている中、韓国株式市場にまでその影響が及び、さらなる株安が続くという不安が高まっている。
7日の総合株価指数は、先週末より23.52ポイント(3.61%)安の627.40で取り引きを終えた。これは昨年11月22日(624.56)以降の最安値を付けたもの。出来高は1兆5077億ウォンで、昨年11月7日(1兆4806億ウォン)以降、最も低い数値となった。
外国人投資家がコスピ200先物を2423契約(953億ウォン分)も売り越し、先物12月物の値段が3.15ポイント(3.85%)下がった。この影響で、プログラム差益の売り注文が1424億ウォン分も殺到し、株価下落の要因として働いた。外国人投資家は取引所現物166億ウォン、コスダック(店頭市場)では33億ウォン分の売り渡し優位を示した。
コスダック総合指数も1.22ポイント(2.54%)下がって46.80で引けた。出来高は3779億ウォンと年中最低値を更新し、1999年10月22日(3729億ウォン)以来、3年ぶりに最も低い数値となった。
米国、日本、欧州、アジアなど、世界株式市場の全面安で、投資心理が大幅に冷え込んだのが、同日の株価下落の決定的な原因となった。
東京株式市場では、日経平均株価が前日より339.55円(3.76%)値を下げ8,688.00円で取り引きを終え、1983年6月以降19年ぶりの最安値を付けた。香港のハンセン指数も、183.13ポイント(2.02%)値を下げた上、台湾の株価指数も3.53%下落して3,924.04で引け、4000台を割り込んだ。
株価の専門家は、昨年11月、本格的な上昇傾向のスタートとなった630台が崩れたことに加え、世界の株価が全面安の様相を呈していることから、総合株価指数が600台を割り込む可能性もあると予想している。反面、一部の専門家は、米国の株価が反発すれば、韓国の株価は大幅に値を上げる可能性もあると楽観している。
洪贊善 hcs@donga.com






