半導体業界の景気回復が当初の予想より早く進んでいる。
関連業界によると、米国の新学期ＰＣ需要拡大の影響で、半導体Ｄラム現物価格は急上昇し、国内の半導体生産企業の長期固定供給価格も上昇傾向を見せると予測されている。
なかでも最近三星（サムスン）電子とハイニックス半導体などが生産比重を高めたＤＤＲ（Ｄｏｕｂｌｅ Ｄａｔａ Ｒａｔｅ）の価格が上昇傾向にあり、製品輸出と国内半導体企業の収益性改善にも大きく寄与するものとみられる。
ＤＤＲは同じ容量のＳＤラムに比べ、データの処理スピードが２倍早く、次世代Ｄラムとして脚光を浴びている製品。
１２日、アジア現物市場で１２８メガＤＤＲ（１６×８・２６６㎒）の取引き価格は、１０．７７％も上昇し、３．４０〜３．９０ドル（平均価格３．６５ドル）で取り引きを終えた。
北米現物市場でも１２８メガＤＤＲ（３２×４・200㎒）の価格は、この１日だけで２１．０５％（取引き価格３．２５〜３．６５ドル）も急上昇し、記録的な上昇を見せた。
半導体電子商取り引きサイトのＤラムエクスチェインジは、「主な半導体企業のＤラム在庫が６〜８週分から、最近４週分に減少し、ＰＣ委託生産企業の在庫もほとんどなくなっている」と発表。
半導体価格の上昇傾向が当分の間、持続することを示唆した。
現物価格の上昇傾向は、今月中旬に予想されているＤラム業界とＰＣ業界間の長期固定供給価格の交渉にも少なからぬ影響を及ぼすものとみられる。
ある証券会社のアナリストは、「ＰＣ企業の在庫がほとんどなくなっている。そのうえ、ＤＤＲとＳＤラムの供給が順調に進まず、今月の交渉で固定取り引き価格は約５％上昇するだろう」と予測した。
朴庭勳 sunshade@donga.com
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