化纖のメッカ、蔚山南区（ウルサン・ナムク）にある化学繊維工業団地。真夏の日差しが照りつける中、ひっそりと寂しい雰囲気が漂っている。工場特有の活気は感じられない。なかでも、太光（テグァン）産業、大韓（テハン）化学繊維、高合（コハプ）など、労組の大掛かりなストが５３日間続いている工場では、機械が稼動する音も、工場が噴き出す白い煙も見当たらない。
今月３日午後、組合員らによって正門の入り口を統制されていた太光産業の工場では、機械が埃をいっぱい被ったまま放置されていた。水着やランジェリーなどを作る高級原糸のスパンデックスが出荷できず山積みになっていた。
蔚山の主要化学繊維メーカーが稼動していないのは、労使間の対立が長引いているからだ。大掛かりな構造調整と設備の海外移転などを進める会社側に反発し、労組がストに突入してから操業は中断している。
被害は大きい。一日の損失は太光産業の場合、系列会社の大韓科学繊維を含めて４７億ウォン、高合は９億ウォンに上っていると会社側は説明している。工場が止まった後、太光及び大韓化繊のこれまでの売上損失総額は２３６７億ウォンにものぼっているという。
太光は韓国が通貨危機に直面した際にも、纖維メーカーのうち唯一黒字を出すほど経営基盤が充実していた企業だった。しかし、黒字経営に大きく貢献してきたスパンデックス部門が、メーカー間の過当競争で赤子を出し始めてから状況が一変した。
太光の営業利益は９９年に１９２５億ウォンから２０００年には１００億ウォンに激減しており、今年１・４半期には１８８億ウォンの赤子となった。太光と大韓化繊の経営陣は、老朽設備の稼動を打ち切り、５０７人の余剰労働力を整理することにした。太光産業のオ・ヨンイル取締役は「構造調整なしにこのままいくと、今年だけで１４００億ウォンの赤子が予想される」と述べた。一方、ソン・ギョソン労組委員長は「負債比率が３２．８％の太光のような健全な企業が構造調整を行うのなら、韓国で生き残れる企業はどこにもない」と反論した。
ワークアウト（企業改善作業）が進められている高合は、工場の一部設備を中国・青島に移す計画だったが、遊休動労力の転換配置に反対して労組がストに突入してしまった。経営支援チームのイ・サンギュン次長は「労使が一丸になって難局を乗り越えなければならない時に、ストまで重なったため、債権銀行団では纖維部門を完全に整理する考えを示している」と、残念な気持ちを隠さなかった。
６月に「警察公権力の投入」でストが治まった暁星（ヒョソン）の場合、工場は稼動している。しかし、労使交渉が難航し、戦闘警察の１個中隊が工場の４つの入り口で警戒態勢を敷いている。会社関係者によると「労組側が出勤阻止闘争を繰り広げているため、依然不安な状況が続いている」と話した。
現在、国内の化繊業界は△供給過剰による採算性悪化△主要輸入国の内需減少△中国、台湾などの増産などで「内憂外患」を経験している。既にポリエステル、ナイロンなど大半の製品が競争力の面で中国に押されている。ポリエステルやナイロン製品の輸出単価は９５年に比べて、５０％近く低下した。
専門家らは「莫大な資金をつぎ込んだ装置産業の現場がこのように２ヵ月近く止まっているのは、理由はどうあれ韓国経済の再生の足かせとなっている」とし、「一日も早く労使が交渉を再開して、問題を解決しなければならない」と口を揃えた。
artemes@donga.com
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