ソウルＹ中学１年生の一人の生徒（１３）は、先月から塾で数学を習っている。成績が悪いと、放課後に学校に残り、補習を受けなければならないからだ。
「放課後にも残って勉強するのが恥ずかしく、また塾のほうが分かりやすく教えてくれます。補習クラスの定員は２０人だけど、実際に参加している生徒は１、２人しかいません」。
２１世紀をリードしていくユニークで創造的な人材を養成するため、去年、小学校１、２年生に焦点を合わせて導入された７次教育課程は、政府支出の予算だけで８兆３６６８億ウォンにのぼる「大型国策プロジェクト」だ。しかし、準備不足と現場の教師の「抵抗」が強く、暗礁に乗り上げかねない状況となっている。
先週、東亜日報と韓国教員団体総連合会（教総）が全国４４５０校余りの中・高校のうち１９０３校の教育課程の担当部長教師を対象に実施したアンケート調査の結果によると、７次教育課程に対し、「否定的に思う」と答えた教員が中学校７６．９％、高校８４．８％にのぼっている。
中学教員の５８．３％と高校教員の７４．３％は、「施行時期を遅らせ、問題点を補完して施行すべきだ」として「施行の先送り」を主張した。「廃止すべきだ」は中学と高校でそれぞれ１６．５％と１５．７％だった。このため、７次教育課程が失敗に終わるのではないかとの分析が出ている。
新しい課程における柱の「レベルごとの教育」と「再履修クラス」は、名ばかりのものとなっている。今年から新しい教育課程を取り入れた中学校１年生の場合、同じレベルの生徒たちを集めて教える「レベルごとの授業」に対し、殆どの学校（６３．２％）は形だけを取り繕ったに過ぎず、以前の授業方式をそのまま踏襲している。数学と英語がよくできない学生を別途に指導するための「再履修クラス」を設けている学校も、全体の半数に過ぎなかった。
来年から１年生に新しい教育課程を施行しなければならない高校の場合も「７次教育課程をおく理解している」が８．４％、「導入に向けた準備が整っている」は１．４％にとどまっている。
絶対多数の教師らは「レベルごとの授業」について趣旨はいいとしながらも、授業に取り入れるのは困難だとし、高校２—３年生の科目選択制に対しは現実性に欠けていると答えた。
教総の鉠興純（チョ・フンスン）政策研究部長は「趣旨はいいが、あまりにも理想的過ぎて、教師の士気が低下しており、それほどの効果を期待することはできない」と語った。
李珍暎 ecolee@donga.com
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