[社説]優秀な頭脳の海外流出を食い止めよ

科学技術の頭脳の海外流出が深刻だ。特に国家競争力の核心とも言えるハイテク情報技術分野の核心的人力の多くが国内を離れ、一部の研究機関は現状維持さえ困難なほどであるという。ただでさえ脆弱な国内の研究基盤がますます弱体化し、外国との科学技術競争においてさらにリードを許すのではないかと心配される。

さらに懸念されるのは、科学技術研究者の海外流出が増加の傾向にあるということだ。わが国の科学技術研究の中心と言えるデドク研究団地内の韓国電子通信院では、昨年韓国を離れた技術者が19人。1999年と1998年には6人、1997年には3人が外国に渡っており、秘密裏に出国する科学者も増えていると言う。1999年から就業移民が縁故移民や投資移民を上回り、昨年には3大移民の3分の2を占めるほどになった。これも頭脳流出によるものだと分析されている。

優秀な頭脳が外国に渡る根本的な理由は、劣悪な研究環境のためであるが、大きく改善される兆しが見えないことも問題だ。研究者の年俸は、外国の企業や研究機関に比べてかなり安く、最近は研究プロジェクトの予算も削減されているという。その中でも国策研究機関の研究員は、1998年から始まった「3年単位の契約制」によって、将来に対しても不安を感じているという。あるアンケートで、国策研究機関の研究員40人中39人が「辞めたい」と答えており、わが国の科学技術の研究環境の現実を感じさせる。

核心的な研究者の外国進出は、わが国の流出防止と誘致対策が先進国の多様にして積極的な戦略に比べてまだまだ不足だからでもある。米国は今年、専門職就業ビザの割当量を昨年の11万5000人から19万5000人に増やした。外国の優秀な人力を今まで以上に受け入れるというのだ。ドイツも技術人力に対しては特別労動ビザを発給することにした。英国やカナダも頭脳流出防止基金を新たに設けた。また、中国は海外留学人力の誘致のために、大都市居住権や住宅の優遇を約束し、昨年には米国で説明会を開いたりもした。

研究者の海外流出は、経済危機とも関係がある。苦しい経済条件で研究開発に携わる者に対するリストラは避けられないという側面がある。しかし新技術や新製品を生む研究開発こそ、科学技術の世紀を切り開いていく土台のはずだ。政府も企業も、基礎科学の分野や科学技術の産業化に対する積極的な投資で、優秀な頭脳の流出に対応する必要がある。