日本の半導体大手キオクシア社員、「９５億ウォン株長者」に

日本最大のメモリ半導体メーカー、キオクシアの社員が、半導体市場の好況を追い風に１人当たり約１０億円（約９５億ウォン）を超える「株長者」になったとの分析が出た。

２８日付の日本経済新聞（電子版）によると、キオクシアは２０１８年、米投資会社ベインキャピタルが主導するコンソーシアムが東芝メモリを買収して発足した。当時、約６００人の一般社員に会社株７００万株が分配された。

キオクシアが２０２４年１２月に東京証券取引所へ上場した当時、公募価格は１株１４５５円（約１万３８００ウォン）だったが、その後の半導体市場の好況を受け、今月２２日には年初来高値となる１株＝１１万２７００円（約１０７万ウォン）まで急騰した。社員が保有株を売却していないと想定し、未実現の評価益総額７７８０億円（約７兆４０００億ウォン）を社員数で割ると、１人当たり税引き前で約１０億円を超える含み益を得た計算になるという。

１９８７年にＮＡＮＤ型フラッシュメモリを発明した東芝は、１９８０年代の世界メモリ半導体市場をリードした日本半導体産業の象徴的企業だった。しかし、米国の原子力事業の失敗などで２０１６年度に１兆円（約９兆５０００億ウォン）の損失を計上し、メモリ事業を売却した。当時、東芝メモリを買収してキオクシアを発足させたコンソーシアムは、一般社員にも大規模なストックオプションを付与して話題となった。日経は「日本企業経営で重要な役割を担う部長・課長級人材の士気を高めるための戦略だった」と分析した。

キオクシアのステイシー・スミス会長も、業績連動型株式報酬制度により巨額の報酬を受け取ることになった。２０２５年度ベースでスミス氏の報酬は４４億３１００万円（約４２３億ウォン）となり、前年度の約１５倍に増えた。

キオクシアはＮＡＮＤ型フラッシュメモリのメーカーで、この分野では三星（サムスン）電子、ＳＫハイニックスに次ぐ世界シェア３位を占めている。今月１２日には時価総額が４４兆円（約４１８兆ウォン）を超え、日本を代表するグローバル企業であるトヨタ自動車を抜いて東京市場の時価総額首位に立った。


黃仁贊 hic@donga.com