「韓半島短剣論」復活が予告するもの

ブランソン在韓米軍司令官が韓国を「短剣」と表現したことを巡り、波紋が広がっている。在韓中国大使館は「一線を越えた」と警告し、激しい反応を示した。大統領府は、ブランソン氏の発言に懸念を伝えたと明らかにした。在韓米軍司令官の発言に対し、在韓中国大使館が反発して声明を出したことも、大統領府が事実上公然と懸念を表明したことも異例だ。

ブランソン氏は短剣発言について、「作戦環境を説明しようとしたものだ」と反論した。しかし、「他国（中国）が韓国内におけるわれわれの能力をどう見るかを考慮しなければならないという意味だ」との釈明は、短剣発言の意図をむしろより鮮明にしている。

米国は韓国の地政学的重要性を説明する際、主に「リンチピン」という表現を使ってきた。リンチピンとは、車輪が車軸から外れないよう差し込む留め具だ。集団防衛体制を構築した北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）とは異なり、米国はアジアでは韓国、日本などと２国間軍事同盟を結び、影響力を維持する、いわゆる「車輪型」同盟構造を構築している。韓国がその車輪を支える核心的役割を担っているという意味だ。

リンチピンが軍事・経済を含む包括的同盟構造の中での韓国の重要性を説明する表現だとすれば、短剣は露骨に軍事的目的を示す表現だ。「韓半島短剣論」が初めて用いられたのは、日清戦争と日露戦争が起きた１９世紀にさかのぼる。日本の軍事戦略家らは、中国やロシアが「韓半島を日本の心臓に向けられた短剣」として利用し得ると主張し、半島併合を唱えた。米国とソ連はこの論理を引き継いだ。米誌タイムは１９４８年の記事で、「ロシアが北朝鮮を掌握している限り、ロシアはその短剣の柄を手放さないだろう」と記している。

中国が「韓半島短剣論」に強く反発したのは、表現の露骨さだけでなく、その時期も影響したとみられる。トランプ米大統領が国賓として中国を訪問し、習近平国家主席と「米中建設的戦略安定関係」に合意したものの、米軍は中国に対する軍事的牽制をさらに加速させる意思を示したと受け止められ得るためだ。シンガポールで開かれたアジア安全保障会議（シャングリラ対話）で、中国側参加者が「アジアで米中間の勢力均衡を追求する」と述べたヘグセス米国防長官に対し、「（短剣発言は）ワシントンの承認を受けた立場なのか」と直接問いただした理由でもある。

米中の大国間競争構図が鮮明になる中、帝国主義と冷戦時代に使われた「韓半島短剣論」が復活したことを、単なる偶然とみることはできない。習氏は先月、訪中したトランプ氏に対し、「日本の再軍備を支援するな」と激しく反発したとされる。専門家らは、習氏の訪朝が実現した場合、韓米日安全保障協力への対応が核心議題となる可能性が高いとみている。

韓米は戦時作戦統制権（戦作権）移管を巡り、利害関係が複雑に絡み合っている。同盟負担の分担を重視するトランプ政権は、李在明（イ・ジェミョン）政権の戦作権移管への意志を「心強い」と歓迎しつつも、移管には条件達成が必要だと強調している。韓国政府内では、在韓米軍の役割を韓半島から対中牽制へ拡大しようとする米国が、戦作権移管条件を強化することで、韓米連合軍の指揮権が韓国へ移るのを防ごうとしているのではないかとの疑念も出ている。韓半島短剣論の復活は、在韓米軍の役割を巡る緊張が本格化し得ることを示す予告編かもしれない。