中東情勢で注射器・針の在庫急減 産科医院「１カ月分も持たず」

中東情勢の長期化で医療品の供給に支障が生じる中、政府が買い占めの取り締まりに乗り出したが、一部の医療機関では注射器の在庫が１カ月分にも満たない状況であることが分かった。注射器の価格上昇率の制限など、より積極的な政府の介入が必要だとする医療界の声も上がっている。

１４日、医療界によると、大韓分娩病医院協会には最近「注射器の在庫が１カ月分しか残っていない」との報告が寄せられた。産婦人科病院は通常、注射器の在庫を２〜３カ月分保有しているが、中東情勢の影響で供給が円滑でなくなり、在庫が急減した。一部の病院では、注射器の在庫が２〜３週間分しか残っていないと伝えられている。

医療用品や医療機器の不足は、療養病院や町の医院など小規模医療機関を中心に発生していると伝えられている。首都圏の療養病院院長は「注射器や点滴のセットを２週間にわたり供給してもらえていない」とし、「以前は静脈注射で抗生物質の種類を変えるたびに点滴ラインを交換していたが、今はそうすることができない」と話した。抗生物質の種類を変えるたびに点滴ラインを交換しなくても医療上の問題はないため、可能な限り節約して使用しているという。

一部の医療機関が在庫を増やす過程で、現場の供給が一時的に滞っているとの見方もある。韓国医療機器協同組合の関係者は「注射器の生産量は従来と同じだ」とし、「減産しているわけではなく、流通過程で一時的な品切れが発生しているとみられる」と説明した。大型病院や卸業者が購入量を増やしたことで、小規模医療機関に十分行き渡っていないという。

医療界では政府の一層の関与を求める声も上がる。忠清北道（チュンチョンブクド）の療養病院の院長は「医療現場で安定的に供給されるようにすべきだ」とし、「注射器や針の価格上昇率を抑制したり、費用補填を行う必要がある」と話した。

政府は１４日、注射器と注射針の買い占めを禁止する告示を施行した。告示によると、製造・販売業者は昨年の月平均販売量の１５０％を超えて５日以上保管することができない。正当な理由なく販売を拒む行為も禁止される。違反した場合は是正命令や刑事処罰が適用される方針だ。

ただ、現場ではまだ効果を実感できていないとの声が多い。首都圏のある産婦人科病院院長は「依然として注射器の供給は円滑ではない」とし、「製造・販売業者が注射器の在庫を供給していないという。供給を減らして価格を引き上げようとしているのではないか」と話した。


チョ・ユラ記者 jyr0101@donga.com