米国とイランが２週間の停戦で劇的に合意したが、停戦翌日の８日（現地時間）、ホルムズ海峡の通航など主要争点を巡り双方の溝が表面化し、「危うい停戦」の様相を呈している。停戦後、イスラエルがレバノンを攻撃したことを受け、イランはホルムズ海峡の封鎖を警告するとともに、海峡に敷設した機雷を理由に代替航路を提示した。事実上、自国の統制下で限定的な通航のみを認める方針を示唆したものと受け止められている。これに対し、バンス米副大統領は「イランが海峡を開放しなければ、大統領は我々の条件（停戦）に従わないだろう」と警告した。
米国とイランが交渉のテーブルに着く前に、それぞれ交渉力を高めるため圧力戦略を取っている可能性もあるが、停戦が決裂に向かいかねないとの懸念も出ている。米紙ニューヨーク・タイムズは「停戦が一日で早くも試練に立たされている」とし、「危うい停戦」との見方を示した。
特に停戦後、両国は原油などの主要輸送路であるホルムズ海峡の再開を巡り鋭く対立している。イラン革命防衛隊は同日、停戦後も続いたイスラエルのレバノン攻撃を問題視し、海峡を通過するすべての船舶の航行を停止すると発表した。レバノン保健省は、イスラエルの空爆により１日で少なくとも１１２人が死亡し、８３７人が負傷したと明らかにした。
またイランは、ホルムズを通過する船舶を１日約１２隻に制限することも検討していると米紙ウォールストリート・ジャーナルが報じた。自国や友好国の船舶には無料または低料金を適用する一方、米国やイスラエルと関係のある国の船舶は遮断する差別的な制度の構築も進めているという。代替航路の指定や事前承認の導入は、今後の通行料徴収や船舶選別を円滑に行うための布石とみられる。ホルムズ海峡を今後の対米交渉のカードとして活用する意図もあると分析されている。
米国は不快感を示した。トランプ米大統領は８日、自身のＳＮＳ「トゥルース・ソーシャル」に、イラン近海に展開する米軍の艦艇や航空機、兵器体系について「真の合意に達し、完全に履行されるまでそのまま維持する」と投稿した。
１１日にパキスタンの首都イスラマバードで開かれるイランとの交渉に出席予定のバンス氏は、「再び戦争に戻る選択肢もある」と述べ、イランを牽制した。一方で、イスラエルが停戦期間中にレバノン空爆を自制する意向を米国に伝えていることも明らかにした。李在明（イ・ジェミョン）大統領は９日、大統領首席秘書官会議で「まだ（米・イラン停戦の）結果を楽観するのは早く、順調に交渉が進んだとしても戦争の影響は相当期間続く可能性が高い」と述べた。
申晋宇 niceshin@donga.com
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