トランプ米大統領が２日（現地時間）、国民向け演説で「２～３週間の強力な空爆でイランを石器時代へと逆戻りさせる」と述べたことに対し、イラン軍は戦争について「（米国とイスラエルが）永遠かつ確実な後悔と屈従を味わうまで続く」と応じた。イランはホルムズ海峡の封鎖を継続する一方、友好国のタンカーに対して１バレル当たり１ドルの通航料を課す方針だという。明確な出口戦略を示さない米国と、ホルムズ海峡の統制を強化するイランが対峙する中、国際原油価格の上昇基調は当面続くとの見方が出ている。また、中東産原油および天然ガスの確保を巡る負担が増大するとの懸念も強まっている。
●イラン革命防衛隊「ホルムズが敵に開放されることはない」
イランの半国営タスニム通信によると、イラン軍中央司令部のゾルファガリ報道官は２日、声明で「敵に対し、より悲惨で広範かつ破壊的な攻撃を準備する」と明らかにした。イランの軍事力に対する米国の評価についても「不完全だ」と反論した。イラン革命防衛隊も前日の声明で、ホルムズ海峡について「完全な支配権を維持することに尽力している」とし、「米大統領によるばかげた振る舞いにより、イランの敵にホルムズ海峡が開放されることはない」と強調した。
また、イラン当局がホルムズ海峡を通過するタンカーに対し、１バレル当たり１ドルの通航料を人民元またはステーブルコインで徴収する計画を立てたと、ブルームバーグ通信が同日報じた。イラン議会の国家安全保障委員会が先月３０日、ホルムズ海峡での通航料賦課案を承認しており、その具体像が明らかになった形だ。いわゆるホルムズ海峡の「トールゲート化」が本格的に進められるとの見方が出ている。
ブルームバーグによると、ホルムズ海峡を通過する船舶の運航会社は、イラン革命防衛隊と関連する仲介会社に対し、船舶の所有構造、貨物明細、目的地、乗組員名簿、船舶自動識別装置（ＡＩＳ）などを提出しなければならない。革命防衛隊海軍はこれを基に、当該船舶が米国やイスラエルなど敵対国と関係があるかを確認する方針だ。特にイランは各国を１～５等級に分類し、友好的な国ほど低い通航料を設定する計画だ。具体的な国別等級はまだ決まっていないが、韓国や日本など米国に近い同盟国には相対的に高い通航料が課される可能性があるとの見方もある。
通常、大型原油タンカー（ＶＬＣＣ）の積載量が２００万～３００万バレルであることを踏まえると、１回当たりの通航料は約３０億～４５億ウォンに達すると見込まれる。イラン戦争勃発前、ホルムズ海峡を通過する原油・石油製品は１日当たり約２千万バレルだったことから、イラン当局は１日約３００億ウォンの通航料収入を得ることができる。韓国の製油会社は戦争前、年間約５００回の原油輸送を行っており、これをすべてホルムズ海峡経由と仮定すれば、約２兆ウォンの追加コストが発生する計算となる。
●「ホルムズのトールゲート化」で湾岸諸国がパイプライン拡充検討
イランによる通航料賦課の動きが本格化する中、原油と天然ガスを主要輸出品とする湾岸諸国も対応策の検討に乗り出している。英紙フィナンシャル・タイムズは１日、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、カタール、クウェートなど主要湾岸諸国がホルムズ海峡を迂回する新規パイプライン建設の再検討を始めたと報じた。サウジは１９８０年代のイラン・イラク戦争当時、ホルムズ迂回路として建設した全長１２００キロの「東西パイプライン」を拡充する方針だ。現在、同パイプラインを通じて１日７００万バレルの原油を紅海に面するヤンブー港へ輸送し、輸出している。既存パイプラインの拡張が優先的に検討される一方、湾岸諸国を網の目のように結ぶ長期的な代替案も議論されているという。
一方、トランプ氏が２～３週間にわたりイランへの強力な攻撃を行うと表明する中、最近のイランの反撃は精密攻撃の様相を強めている。１日、イラン革命防衛隊によると、イランはＵＡＥ沖に設置された米軍レーダー装備２基、バーレーンの米海軍第５艦隊基地外の兵力待機所、クウェートのアル・ウデイド基地の米軍ヘリコプター、インド洋北部の米空母「エイブラハム・リンカーン」打撃群などを攻撃したと主張した。特にＵＡＥ内の米軍将校の秘密集結地を攻撃し、３７人が死亡したと主張している。
ただし、イラン政府内で穏健・中道派とされるペゼシュキアン大統領は「イランは他国に敵意を抱いていない」とし、「対立の道を続けることは、これまで以上に代償が大きく無意味だ」と述べ、終戦の必要性を強調した。
柳根亨 noel@donga.com
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