国民のおよそ６人に１人が、糖類を過剰に摂取していることが明らかになった。特に１０歳未満の児童では過剰摂取の割合が２０％を大きく超え、全年齢層の中で最も高かった。李在明（イ・ジェミョン）大統領が「砂糖負担金」の導入の必要性を繰り返し強調する中、国民の健康という観点から、こうした動きに一層の弾みがつきそうだ。
９日、疾病管理庁の報告書「糖類摂取の現状」によると、国民１日当たりの糖類摂取量は、２０２０年の５８．７グラムから、２０２３年には５９．８グラムに増加した。２０１６年の６７．９グラムに比べれば大幅に減っているものの、２０２０～２０２２年の３年間は５８グラム台で横ばいが続き、その後、再び目立って増加した。
総エネルギー摂取量のうち、糖類による摂取が２０％を超える割合（糖類過剰摂取者の比率）も、２０２０年の１５．２％から、２０２３年には１６．９％へと上昇した。国民６人に１人が糖類を過剰に摂取している計算だ。
年齢別では、１～９歳の糖類過剰摂取率が２６．７％と最も高く、２０％を超えたのはこの年齢層のみだった。１～９歳の子どもは、乳製品や氷菓類を中心に糖類摂取量が多いことが分かった。続いて、１０～１８歳が１７．４％、１９～２９歳が１７．０％と、青少年・若年層で相対的に高い傾向がみられた。
糖類を過剰に摂取している人は、そうでない人に比べ、飲料やお茶、果物類の摂取量が約３倍多かった。砂糖負担金の導入は、食品価格を押し上げ、相対的に低所得層に大きな負担となる恐れもあるが、糖類の過剰摂取を抑える効果は期待できる。南ソウル大学のイ・ジュヨル保健行政学科教授は「糖類は慢性疾患を引き起こす最大の要因の一つだ」とした上で、「加工食品に使われる砂糖を減らすには、砂糖負担金が有効だ」と話した。
イ・ホ記者 number2@donga.com
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