青少年の過半「１０代のＳＮＳ規制が必要」 大人たちへのＳＯＳ

ソーシャルメディア（ＳＮＳ）への依存が深刻で、利用規制が必要だと考える青少年が過半に達していることが分かった。東亜（トンア）日報が韓国青少年財団などと共に１５～２４歳の７００人を対象に行った調査結果である。ＳＮＳが精神健康に有害だと答えた割合も半数近くに上り、理由として「他人との比較による剝奪感」「扇情的・暴力的なコンテンツへの接触」が多く挙がった。利用後の気分を問うと、「時間管理ができなかった自分を責める」「虚しさを感じ、自己肯定感が下がる」との回答が目立った。

この調査は、青少年自身がＳＮＳ中毒の深刻さを認識していることを示す。同時に、解決策を求めて大人世代にＳＯＳを発しているとも受け取れる。最近、スマートフォン過依存治療キャンプに参加した生徒は、「一日中ＳＮＳを見て、夜になると現実に引き戻され喪失感に襲われる。毎晩スマホを壊したくなる」と語ったという。「どこへ行っても友達がスマホばかり見ていて、自分もつい手に取ってしまう」と話す中学生もいる。ＳＮＳとショート動画のアルゴリズムに閉じ込められ、心がすり減っている現実を示す声だ。

こうした状況を直視し、各国政府は大胆な政策実験を進めている。豪州は１６歳未満のＳＮＳ登録を禁止し、フランスやスペイン、英国も利用年齢制限を検討している。利用時間の規制や、未成年に刺激的なコンテンツを推薦できないようアルゴリズムを規制する動きもある。青少年のＳＮＳ利用率が世界最高水準にある韓国も、対策を先送りできない。

ただ、スマホを一律に禁止するだけでは実効性は乏しい。ＳＮＳがすでに１０代の日常に深く入り込み、交流や自己表現の場になっている現実を踏まえ、受け入れられる方策を探る必要がある。青少年のアカウントでは滞在時間を延ばす設計のアルゴリズムを遮断し、依存を助長する「いいね」の数を非表示にするなど、プラットフォーム企業の自主的対応も欠かせない。青少年がスマホに頼らず、仲間と交流し余暇を過ごせる環境づくりも、同時に進めるべきだ。