
「ロシアのプーチン大統領は、国際舞台でますます『張り子の虎』のように振る舞っている」
反米同盟を掲げ、イラン、ベネズエラ、シリアなどと関係を深めてきたロシアが、ウクライナ戦争の長期化によって同盟国の危機を事実上放置していると、英紙タイムズが16日、分析した。2014年にウクライナ南部のクリミア半島を強制併合し、超大国への復帰を宣言、BRICSなど反米・反西側連携を主導してきたプーチン氏の国際的影響力は、かつてほどではなく、国力の限界を露呈しているとの指摘だ。
かつてプーチン氏のスピーチライターを務め、現在はロシアで政治コンサルタントとして活動するアッバス・ガリャモフ氏は同紙に対し、「イランやベネズエラを支援する意思も能力も持たないプーチン氏の姿は、彼が構築を進めてきた反西側連携に打撃を与えている」とし、「張り子の虎」という表現を用いた。
今月3日、米軍がマドゥロ大統領夫妻を拘束し、米ニューヨークに移送した際、ロシアは有効な手立てを講じることができなかった。特に、ロシア製防空システムS300やブークM2は、米軍の作戦に対して何の抑止力も示せなかった。ロシア政府は、マドゥロ政権崩壊を「米国の新植民地主義、帝国主義だ」と原則論的に非難するにとどまった。
ロシアは、昨年12月28日以降続くイラン国内の大規模反政府デモに対しても、実質的な支援姿勢を示していない。トランプ米大統領が、1989年から長期政権を維持する最高指導者ハメネイ師の追放と体制転換に公然と言及した後も、ロシアはこれといった反応を示していない。昨年6月、米国とイスラエルがイラン本土を攻撃した際も同様だった。さらに、2024年12月にシリアでアサド前大統領が反政府勢力に追放された際も、ロシアはアサド一家の亡命を認めただけで、実質的に介入しなかった。
こうした動きの最大の要因は、22年2月24日に始まったウクライナ戦争の長期化だ。同紙によると、12日時点でウクライナ戦争は1419日目に入り、旧ソ連がナチス・ドイツと戦った期間(1418日)を上回った。
アン・ギュヨン記者 kyu0@donga.com






