会社員のチョン（３９）は新年を迎え、昨年の家計簿を整理して驚いた。食材の買い出し費用と昼食代、家族の外食費を合わせた食費だけで、月平均２００万ウォンに達していたためだ。住宅ローン返済２５０万ウォン、子ども２人の教育費１５０万ウォン、保険料・通信費１００万ウォンを加えると、毎月の固定支出は７００万ウォンに上る。チョン氏は「共働きで手取り月８５０万ウォンを稼いでいるが、余裕資金は１５０万ウォンしかない。昼食代でも抑えるため弁当を持参することにした」と語った。
ウォン安に「気候フレーション（気候危機＋インフレ）」が重なり、食料品価格が揺さぶられる中、国内４人世帯の月間食費が１４０万ウォンを超え、過去最高を更新した。
６日、国家統計処の家計動向調査によると、昨年第３四半期（７～９月）の４人世帯の月平均食費（食料品・非酒類飲料購入費＋外食費）は１４４万３０００ウォンと、１年前より３．９％増加した。とりわけ外食費は月平均７３万１０００ウォンとなり、統計を取り始めた２０１９年以降初めて、家庭で調理する費用（７１万２０００ウォン）を上回った。主要食材価格の上昇や共働き世帯の増加により、外食が自炊の代替を超え、事実上の生活必需となった結果とみられる。
食料品価格上昇の背景には、猛暑や集中豪雨など異常気象による農産物供給の支障がある。昨年１２月時点のコメ価格は１年前より１８．２％上昇した。食卓に頻繁に上る白菜（１８．１％）、ホウレンソウ（１７．９％）、ジャガイモ（１１．４％）などの農産物価格も大幅に上がった。
１ドル＝１４００ウォン台のウォン安も食費負担を押し上げている。牛肉や果物など主要輸入食品の価格上昇が、日々の買い物だけでなく外食費全体に転嫁された。新年に入り、コーヒー価格をはじめ外食物価が相次ぎ引き上げられ、この流れは今年も続く見通しだ。
家計支出に占める食費の割合を示すエンゲル係数も上昇傾向にある。従来のエンゲル係数は自炊費用のみを反映していたが、最近は外食費を含む修正エンゲル係数が主に用いられる。昨年第３四半期の４人世帯のエンゲル係数は２９．５％と、２０１９年（２６．７％）より２．８ポイント高まった。同期間、月平均食費は４３．２％増えた一方、経常所得の増加は２７．１％にとどまった。
中央（チュンアン）大学経済学部教授の李正熙（イ・ジョンヒ）氏は「ウォン安が『ニューノーマル』として固定化し、気候フレーションも短期的に解消しにくい中、短期の需給対策だけでは限界がある」とし、「対外環境の変化に伴う物価変動性を抑える中長期的戦略が必要だ」と指摘した。
世宗市＝チョン・スング記者 soon9@donga.com
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