エヌビディア（NVIDIA）の好決算でいったん後退していた人工知能（ＡＩ）バブルへの警戒が一転して再燃し、ＫＯＳＰＩが３．８％近く急落した。アジアの主要株式市場も軒並み下落し、「ブラックフライデー」と呼ばれるほどの急落場面となった。為替市場ではウォン安・ドル高が進み、ウォン相場は７カ月ぶりの安値を記録した。
２１日の韓国取引所によると、ＫＯＳＰＩは前日比３．７９％安の３８５３．２６で取引を終えた。NVIDIAの過去最高業績を追い風に前日に４０００台を回復したばかりのＫＯＳＰＩは、一日も持たずに３９００台を割り込んだ。ＫＯＳＤＡＱ指数も３．１４％安の８６３．９６で取引を終えた。
この日の下げを主導したのは、ＡＩバブル懸念に敏感に反応した外国人投資家だ。外国人は２兆８３０７億ウォンを売り越し、これは２０２１年２月２６日（２兆８２９９億ウォン）以来の最大規模となった。特にハイテク株中心の投げ売りが顕著で、半導体大手の三星電子とＳＫハイニックスはそれぞれ５．７７％安、８．７６％安と急落した。個人投資家（２兆２６９７億ウォン買い越し）と機関投資家（４９３５億ウォン買い越し）が買い支えたが、下落の勢いを止めるには至らなかった。
アジア市場も総じて弱く、台湾加権指数が３．６１％安、日経平均株価が２．４０％安、上海総合指数が２．４５％安と大きく値を下げた。前日のニューヨーク市場で主要３指数が大きく揺れた流れを引き継いだ形だ。
２０日（現地時間）の米国株式市場では、NVIDIAの好業績を受けて堅調に始まったものの、ＡＩバブルへの懸念が再び強まり、上げ幅を急速に縮めた。特にハイテク株中心のナスダック総合指数は前日比２．１５％安の２万２０７８．０５で引け、日中の高値から安値までの変動幅は５．０ポイントに達した。これは、トランプ大統領が相互関税政策を発表し、市場が急変動した４月９日（１２．６ポイント）以来の大きさである。
米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）関係者の発言も、市場心理を悪化させた。リサ・クックＦＲＢ理事は２０日のジョージタウン大学での演説で、「複数の市場で資産評価が歴史的な投資基準（ベンチマーク）に比べて高いというのが、私たちの見方だ」と述べ、今後資産価格が大きく下落する可能性が高まっていると指摘したが、この発言が市場の不安を増幅させた。ｉＭ証券のパク・ユンチョル研究員は「ＡＩバブル論が市場を支配している状況だ」としつつ、「バブル論にはやや過剰な面もあるが、巨大ＩＴ企業の収益性に対する懸念は妥当だ」と分析した。
この日、外国人による大規模な売り越しを受け、ソウル外国為替市場ではウォン・ドル相場が１ドル＝１，４７５．６ウォンと前日比７．７ウォンのウォン安で取引（午後３時３０分基準）を終えた。これは４月９日（１４８４．１ウォン）以来、およそ７カ月ぶりの安値である。
イ・ホ記者 number2@donga.com
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