パランティアの共同創業者であり、シリコンバレーテック企業の大物グループ「ペイパル（PayPal）マフィア」のゴッドファーザーとして知られるピーター・ティール氏が最近、 保有していたエヌビディア（NVIDIA）株を全て売却した。ソフトバンクの孫正義会長に続き、ティール氏のNVIDIA株売却は、人工知能（ＡＩ）企業に対する投資家心理を悪化させている。
１７日（現地時間）、ティール氏のヘッジファンド「ティール・マクロ」が米証券取引委員会（ＳＥＣ）に提出した四半期報告書（１３Ｆ）によると、ティール氏は第３四半期（７～９月）に保有していたNVIDIA株（５３万７７４２株）を全て処分したほか、テスラ株の７６％（２０万７６１３株）も売却した。さらに、ＡＩデータセンター関連銘柄に分類される発電会社ビストラ・エナジーの株式（２０万８７４７株）も全量売却した。
ベンチャー投資家であるティール氏は、フィンテック企業のペイパルとＡＩ企業パランティアの共同創業者であり、フェイスブック（現メタ）、防衛テック企業アンドゥリル、ソーシャルメディア企業リンクドインの初期投資家でもある。ティール氏がNVIDIA株をすべて手放したという報道を受け、NVIDIAの株価は１７日（現地時間）に１．８８％下落し、時間外取引でも軟調が続いた。しかしティール氏は、マイクロソフトやアップルに新規投資し、ビッグテックへの投資から完全に撤退したわけではない。
一方、孫会長率いるソフトバンクグループは先月、NVIDIA株３２００万株を５８億３０００万ドル（約８兆５５００億ウォン）で売却した。ソフトバンクは売却代金を、生成ＡＩ大手のオープンＡＩへの投資に重点配分する方針だ。同社は２０１７年に約４０億ドルをNVIDIAに投資したが、２０１９年にいったん全量売却。その後２０２０年から再び買い増してきたものの、先月すべて処分した。
これより先に、ヘッジファンドマネジャーのマイケル・バリー氏がNVIDIAとパランティアの株価下落を見込んでプットオプション（あらかじめ決まった価格で売る権利）を買い入れていたことも、ＡＩ投資へのセンチメントを冷やした。バリー氏は２００８年のサブプライム住宅ローン危機を予見して莫大な利益を上げ、映画「マネー・ショート（The Big Short）」のモデルにもなった人物だ。
バリー氏は先月、ソーシャルメディアに「バブルは起こるもの。そして、時には何もしないことが唯一の勝ち筋になることもある」と投稿し、ＡＩバブルについて警告した。さらに今月１１日には、メタ、グーグル、オラクルといったビッグテック企業がグラフィックス処理装置（ＧＰＵ）の減価償却期間を人為的に延長し、営業利益をかさ上げしていると批判した。実際、多くのビッグテック企業は、２０２０年当時３～５年だったサーバー用ＧＰＵの減価償却期間を今年５～６年に延ばしている。バリー氏はこうした耐用年数の延長により、２０２６～２０２８年にかけて計１７６０億ドルの減価償却費を意図的に圧縮したと主張している。バリー氏は今月２５日に追加資料を公開すると予告し、自身のヘッジファンドを清算するとし、「株価がファンダメンタルズから乖離している」と警告した。
ホン・ソクホ記者 will@donga.com
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