米国の対中規制で米企業が悲鳴、エヌビディアの売上に暗雲

米国の中国に対する半導体規制により、米エヌビディアが今年の売上目標を達成できない可能性があるとの見通しが示された。米国の半導体製造装置メーカーの第１四半期（１～３月）の中国売上比率も縮小した。米国の対中半導体規制がむしろ中国企業の国内市場での立場を強化するとの懸念が米国内で高まっている。

２日（現地時間）、米紙ウォールストリート・ジャーナルは、「エヌビディアが中国市場を放棄できない理由」と題した記事で、「エヌビディアは中国なしでは現在の市場で期待される成長水準を達成できない」との見通しを示した。

同紙によると、ウォール街が推定するエヌビディアの今年の売上予測は２千億ドル（約２７５兆７千億ウォン）を超える。これは昨年（１３０５億ドル）比で５３％増加した数値だ。しかし、この予測自体が中国市場の売上が予想通り成長することを前提としているため、実現可能性に疑問が生じている。

エヌビディアは、トランプ政権が４月に中国市場向けチップ「Ｈ２０」の対中輸出を制限したことで、当該四半期（２～４月）だけで２５億ドル（約３兆４５００億ウォン）の売上減少を被った。この状況が続けば、次の四半期（５～７月）には損失規模が８０億ドルに拡大するとみられる。エヌビディアの総売上に占める中国市場の割合はかつて２５％前後だったが、昨年は１３％まで低下した。

同紙は、エヌビディアが中国市場から撤退した後、華為技術（ファーウェイ）など中国の現地競合企業が事業を拡大していると指摘した。米証券大手モルガン・スタンレーによると、中国は現在、ＡＩ半導体需要の３４％を国内で調達しており、２０２７年には自給率が８２％に達すると予測されている。同紙は、「エヌビディアが（中国の自給率が上昇した後）再び市場に参入すれば、自国技術を優先する中国政府と対立することになるだろう」と報じた。

米国の半導体製造装置メーカーも中国市場での立場が危うくなっている。世界の半導体製造装置メーカー「ビッグ５」のうち、米国企業であるアプライド・マテリアルズ（ＡＭＡＴ）、ラムリサーチ、ＫＬＡの３社は、今年第１四半期の総売上に占める中国市場の割合が、従来の４０％台から２０～３０％台に低下した。ＡＭＡＴの中国売上は昨年の４３％から今年は２５％に減少した。これら半導体製造装置メーカーの空白を、中国のＮＡＵＲＡやＡＭＥＣなど現地企業が埋めている。

こうした中国企業の「技術躍進」により、米国内では最近、対中半導体規制に対する懐疑論が広がっている。米国のシンクタンクである戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）は最近の論評で、「米国が対中半導体規制を強化すればするほど、中国は自立を加速させ、技術力を高めている」とし、「中国の技術発展は米国の制裁の根本的な限界を示している」と指摘した。


パク・ヒョンイク記者 beepark@donga.com