押し寄せる中国発技術の海、私たちだけの灯台を立てなければ

２０２５年も３ヵ月が過ぎた。産業部記者の見方では少し早いが、今年の韓国産業界のキーワードが何なのか考えてみた。最近の韓国産業界のニュースメーカーは、人工知能（ＡＩ）でも、半導体でも、バッテリーでもない隣国の「中国」だろう。韓国新聞の経済面に中国の先端技術記事が登場することが、今年に入ってからずっと繰り返されている。

産業現場で勤務する企業の役職員が感じる中国発の脅威は、外部から見るよりさらに厳しい。「中国は、最初は人を投入する『人海戦術』を使ったが、その次はお金を注ぎ込む『錢海戦術』を使った。今は新しい技術を出す『技海（技術の海）戦術』で世界を驚かせている」。最近会った電子企業の役員の言葉だ。彼の言葉の中には、１９９０年代以降２０２５年の現在まで変化する中国企業の性格が圧縮されている。特に、時間が経てば経つほど、韓国企業としては相手にするのがさらに厳しくなっている。

今年初め、中国企業の歩みを見れば「海のように、多くの技術で敵を攻撃する」という「技海戦術」という単語が誇張だけではなさそうだ。最初のシグナルは、１月に公開された中国杭州産生成型ＡＩのディープシークだ。米シリコンバレーで出したチャットＧＰＴの開発費の５.６％だけを使って、それに匹敵する製品を作った。米国では、「ＡＩで（敵国に劣る）『スプートニクの瞬間』が来た」という反応が出た。

米国がドナルド・トランプ１期目の政府以来８年間行ってきた「チップウォー（Ｃｈｉｐ　Ｗａｒ＝米国の対中半導体規制）」が無力化されるシグナルも感知される。ファーウェイは今年に入って、米国のＮＶＩＤＩＡが製造しているＡＩチップ「Ｈ１００」に匹敵する性能の「アセンド９１０Ｃ」を量産したと明らかにした。電気自動車メーカーの比亜迪（ＢＹＤ）は、５分で電気自動車１台を完全に充電できる「スーパーｅプラットフォーム」の技術を発表した。２件とも、まだ中国外で検証されたわけではないが、発表内容通りならグローバル技術の流れを変えるほど大きな意味を持つ。

このような状況で、韓国企業の取り得る対応は二つに一つだろう。中国がまだ追いついていない分野であらかじめ超格差を出すか、中国企業と対決して主要市場を守ることだ。前者の代表的なケースが、ＨＤ韓国造船海洋だ。同社はコンテナ商船に小型モジュール原発（ＳＭＲ）を搭載し、原子力で動かせるという大胆な研究開発（Ｒ＆Ｄ）に乗り出した。後発の中国造船所の追撃を根本的に振り切るためには、その程度の想像力が必要だっただろう。

後者は、ＬＧグループのＬＧ ＡＩ研究所が代表的だ。ここは韓国国内初の推論型ＡＩ「エクサウォン・ディープ」を公開し、米国の数学オリンピアードなどでディープシークに劣らぬ結果を出した。エクサウォン・ディープは今後、産業全般で活用する予定だ。このような成果物を一つずつ積み上げてこそ、中国発技術が本格的に韓国に押し寄せる時、韓国産業の未来を照らす灯台の役割を果たすことができるだろう。

ただ残念なことは、このような韓国企業の対応は、個別企業の「創意的決断」だけに依存しているということだ。中国発脅威が可視化された石油化学や鉄鋼などの業種では、連合で対応する必要がある。トヨタやソニーなど大手企業８社が集まって半導体復興に乗り出した日本のラピダスの事例を、韓国産業界が分析してみたらどうだろうか。