聴診器を手放す医師たち、患者の信頼を失って何を得ようとするのか

ソウル大学病院を含め、ソウル大学傘下の４つの病院の教授らが今日から無期限の休診に入る。大韓医師協会も、今年、医学部増員案の再議論を含む３つの要求案を提示したが、政府が断ったことで、予定通り明日全面休診に突入する見通しだ。セブランス病院は２７日から無期限休診を予告し、三星（サムスン）ソウル病院も無期限休診を議論しており、残りのビッグ５病院も医師協会が主導する集団休診に参加後、追加休診を議論する方針であるため、医療空白の懸念が高まっている。

ソウル大学の教授たちは、無期限休診の撤回条件として、専攻医に対する行政命令の取り消しを提示している。しかし、政府は病院に復帰する専攻医に限って行政命令を撤回できるという立場を固守している。医師協会はこれに加えて、２つの要求をしているが、このうち今年の医学部増員の再議論は入試日程上、元に戻すのは難しく、必須医療政策パッケージの修正補完は医政が協議を通じて解決すれば良いことだ。事実上受け入れ難い要求を名分に掲げ、政府と事態解決のための対話らしい対話は一度もなしに、極端な手段から持ち出しているので、世論の支持を受けられない。

ソウル大学病院の教授らは、重症・希少疾患者と緊急患者の診療には支障がないと言っているが、重症患者にも診療を延期するという案内メールが発送されたという。無期限の休診が始まれば、病院の手術室の稼働率は６３％から３４％へと半分になると予想される。専攻医の集団離脱前と比べると、３分の１の水準に落ち、適時に手術を受けるのが難しい状況に見舞われる可能性がある。専攻医離れの事態が長期化し、病院の経営難がなおさら厳しくなり、看護師と病院労働者は賃金未払いと構造調整の危機に置かれている。たとえ要求事項を通したとしても、患者と同僚職員の信頼を失っては何ができるだろうか。

政府の医学部増員政策に対する医療界の懸念と批判に、一理がないわけではない。しかし、人の生命を扱う力のある専門家集団の意思表示は、慎重でなければならない。「患者に害を与えない」というのは、医師の職業倫理の最も基本となる原則と言える。政府も、医学部の増員政策を独断的に推し進めたため、混乱を大きくした責任がある。医療界が医療大乱を収拾し、医学部教育の質の低下を防ぐことに積極的に参加して専門性を発揮できるよう、医政間の信頼できる協議体の構成を急がなければならない。