インフレとの戦いは終わるまで終わりじゃないい

「シュリンクフレーション」「スキムフレーション」「バンドルフレーション」「ストリームフレーション」…。

最近、あらゆる物価が高騰してできた様々な新造語だ。製品の容量や成分の含量を減らすのがそれぞれシュリンクフレーション(ｓｈｒｉｎｋｆｌａｔｉｏｎ)とスキムフレーション(ｓｋｉｍｐｆｌａｔｉｏｎ)なら、個別製品より束製品の価格を上げるのはバンドルフレーション(ｂｕｎｄｌｅｆｌａｔｉｏｎ)だ。町内のスーパーで目撃できる物価高の時代の現状だ。これに、オンライン動画サービス(ＯＴＴ)の購読料が一斉に値上がりするストリームフレーション(ｓｔｒｅａｍｆｌａｔｉｏｎ)まで加わっている。

「小細工」の価格引き上げは、インフレを抑えることがどれほど難しいかを端的に示す事例といえる。韓国銀行は、最近発刊した報告書で、「価格および賃金設定の形態の変化が、ディスインフレーション(物価上昇の減速)を遅らせる要因だ」と分析した。

実際、現在のインフレの基調は世界的な傾向だ。人口の高齢化による生産人口の減少と気候変動による農産物価格の高騰、脱税計化による生産コストの上昇などが一度に重なり、ほとんどの国が物価圧迫を受けている。著名な経済学者で英ロンドン政経大学(ＬＳＥ)名誉教授のチャールズ・グッドハート氏は、「この３０年は低金利の時代だったが、今後３０年は人口の高齢化により、貯蓄は減り消費は増えるだろう」とし、金利高や物価高が長期間続くだろうと話す。

しかし、物価上昇の主な要因は国によって異なるため、インフレへの対応は差別化せざるを得ない。実際、韓国の１０月の消費者物価の上昇率は３.８％（前年比）で、米国（３.２％）を上回っている。韓米物価の上昇率が逆転したのは、２０１７年８月以降６年２ヶ月ぶりのことだ。昨年の物価のピークから今年９月までの月平均の下落幅も、韓国（０.１９％）が米国（０.３６％）や欧州（０.５７％）より小さく、物価上昇率の減速速度が遅いことが分かった。これは、エネルギーや食糧の自給度が高い米国に比べ、韓国は対外依存度が高いうえ、ドル高の影響を受けるためだ。さらに、しばらく抑えてきた電気・ガス料などの公共料金の引き上げの圧迫の影響も少なくない。米国に比べて労働市場が硬直し、市場競争が激しくない韓国の経済構造も、物価高の原因だという指摘がある。

最近、食品価格などを中心に物価が上昇すると、韓銀は３０日に基準金利を据え置き、今年と来年の物価上昇率の予測値を各々３.６％と２.６％に引き上げた。来年末まで物価目標の２％の達成は難しい。物価高の局面が長引くいわゆる「粘り強い(ｓｔｉｃｋｙ)インフレ」が本格化する恐れがあるという意味だ。

インフレは決して甘くない。国際通貨基金（ＩＭＦ）の今年９月の報告書によると、１９７０年から現在まで５６ヵ国で発生したインフレ１１１件のうち６４件（５７.６％）だけが、５年以内に落ち着いた。インフレが１年以内に落ち着いた事例は、１２件（１０.８％）に過ぎなかった。ＩＭＦは、「物価高を抑えるためには、緊縮政策を一貫性を持って維持することが重要だ」とし、「インフレ緩和の兆しが見えるからといって、生半可に緊縮を緩和してはならない」と助言した。代表的なインフレファイターである米国のポール・ボルカー元ＦＲＢ議長の回顧録のタイトル「Ｋｅｅｐｉｎｇ　ａｔ　ｉｔ（緊縮持続で持ちこたえる）」は、韓国通貨当局も注目すべき教訓ではないだろうか。