ＯＰＥＣ＋の減産推進に国際原油価格が５％高騰

サウジアラビアとロシアなど、産油国の協議体であるＯＰＥＣプラス（ＯＰＥＣ＋）の大規模な減産の懸念の中、国際原油価格が今年５月以降最も大幅に上昇した。

３日（現地時間）、ニューヨーク商業取引所で、１１月引き渡し分のウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）は、前取引日より５.２％上昇した１バレル＝８３.６３ドルで取引を終えた。１日で４ドル以上急増したのだ。ロンドンＩＣＥ先物取引所の１２月引き渡し分のブレント原油も、４.４％上がった１バレル＝８８.８６ドルで取引を終え、１バレル＝９０ドルに迫った水準を示した。

ＯＰＥＣ＋は５日、オーストリアのウィーンでパンデミック後初めて２年ぶりに対面会議を開き、記者会見も開く予定だ。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の金利引き上げによる景気低迷への懸念とドル高の中、国際原油価格が第３四半期（７～９月）だけで２５％ほど下落したことを受け、原油価格を引き上げるために、１日に１００万バレル以上の減産が話し合われる見通しだ。

このため、再び国際原油価格１バレル＝１００ドルの時代が開かれるだろうという見通しが強まっている。ゴールドマンサックスは、ブレント油の１バレル当たりの価格が３ヵ月以内に３桁に上がり、今後６ヵ月間、１バレル当たり１０５ドル前後を維持するものと予想した。

ゴールドマンサックスのジェフ・カリー原材料総括は、ＣＮＢＣとのインタビューで、「古い『石油秩序』が戻ってきた。金融市場を支配する米中央銀行の連邦準備制度と石油市場を支配するＯＰＥＣとの対決が始まった」と分析した。


金玹秀 kimhs@donga.com