ＩＭＦ専務理事「景気後退の危険、来年さらに深刻」と警告

国際通貨基金（ＩＭＦ）専務理事は、景気後退の可能性を排除できないとし、「今年も大変な年になるだろうが、景気後退のリスクは来年はさらに高まるだろう」と警告した。同時多発的な景気後退のシグナルにもかかわらず、米連邦準備制度（ＦＲＢ）は今月も、少なくともビッグステップ（０.５％ポイント引き上げ）以上の利上げの踏み切りを予告している。

ＩＭＦのクリスタリーナ・ゲオルギエワ専務理事は６日（現地時間）、ロイター通信とのインタビューで、「（今月末の発表で）今年の世界経済の成長率を下方修正する」と明らかにした。ＩＭＦは４月も、１月の成長率の予測値（４.４％）から０.８％下落した３.６％へと成長予測値を見直した。

ゲオルギエワ専務理事は、「世界経済に重大な闇が垂れ込めている」とし、４月以降のインフレの拡大や急激な金利引き上げ、中国経済の成長減速、ロシアに対する西側諸国の制裁などを成長率下方修正の理由として挙げた。景気後退が現実化すれば、世界経済は１９８０年代初頭以降、４０年ぶりに二番底（景気後退後、一時的に好転し、再び後退が現れる現象）に陥る。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は、景気減速を甘受してでもインフレを抑えるため、さらに「緊縮政策（ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｖｅ　ｐｏｌｉｃｙ）」に踏み切ると明らかにした。ＦＲＢが同日公開した先月１４日と１５日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）定例会議の議事録によると、大半の出席者は今月末に基準金利を０.５％ポイントや０.７５％ポイント引き上げるのが適切だと判断した。議事録に「インフレ」のみ９０回余り言及されるなど、ＦＲＢは強力な物価安定の基調から脱しないことを明確にした。


金玹秀 kimhs@donga.com