メジャーリーグを襲うコロナ経済寒波

新型コロナウィルス感染拡大の影響が直撃したメジャーリーグに経済寒波が吹き荒れる見通しだ。

メジャーリーグ事務局は来月２日からメジャーリーグとマイナリーグの監督やコーチ、トレーナー、正社員のスカウトなど現場の職員を解雇したり、賃金を削減できるようにした。ＡＰ通信は２１日、「新型コロナによる国家的非常事態で試合ができなくなってから、メジャーリーグ・コミッショナーのマン・フレッド氏が各球団の現場職員との契約を猶予できるようにした」と話した。今回の措置で９０００人が影響を受ける見通しだ。

マンフレッド氏は、「各球団はチケットや放映権、ライセンスなどで収入を挙げている。試合がないと球団の収入は減るかなくなる。財政的な義務を果たすための十分な資金を確保できないだろう」と背景を説明した。具体的な人員や賃金の削減はそれぞれの球団が決定する予定だ。

マンフレッド氏は、「今回の危機が球界の関係者たちに与える影響を認識している。事務局と球団は職員に及ぶ影響を最小限に抑えようと、可能な全ての努力を傾けている」と話した。事務局は、これに先立って今年の役員の給与を３５％削減することを決定している。

一方、ニューヨーク・ヤンキースのレジェンドでマイアミ・マリーンズ最高経営責任者（ＣＥＯ）のデレク・ジーター氏は、感染拡大の状況が終了するまで自身の給与を返上することにした。ジーター氏の年俸は５００万ドル（約６１億ウォン）だ。ジーター氏は自身の給与を放棄する代わりに、少なくとも来月まで一般職員の給与は保障する用意を表明した。


姜泓求 windup@donga.com