Ｇ２０テレビ首脳会議、パンデミックで失われたグローバル協力体制を構築しなければ

全世界を襲った新型コロナウイルス感染症に共同で対処するための主要２０ヵ国・地域（Ｇ２０）テレビ首脳会議が今晩開かれる。文在寅（ムン・ジェイン）大統領は早くから防疫対策の共有と経済復興・危機管理のための国際協力の必要性を強調し、テレビ首脳会議を提案していた。これに先立ち、Ｇ２０財務長官と中央銀行総裁は２３日、緊急テレビ会議を行い、新型コロナウイルスの克服に向けた行動計画を出すことで合意した。

新型コロナウイルスはすでにその拡大速度と範囲において各国の自己救済策だけでは克服できないことは明らかだ。ただし、グローバル協力の必要性を自覚するまでは時間がかかり、それだけ損失も大きかった。新型コロナウイルスの発生直後から各国は先を争って国境を閉鎖し、人的・物的交流の停止は経済危機を悪化させた。見えないウイルスの恐怖が世界に「万人に対する万人の不信」を抱かせ、国家次元でも障壁を高め、孤立と断絶に至った。

　

防疫のための入国遮断の不可避性とは別に、米トランプ政権は、国家間の交流遮断の副作用を補完するいかなる対策も出すことができなかった。これまで国際金融危機でも感染症危機でもリーダー国として国際的共同対応を導いてきたスーパーパワー米国の姿は見られなかった。グローバルリーダーシップの崩壊、さらに国際機関に対する不信まで加わり、リーダーのいない「Ｇゼロ時代」のサバイバルに突き進んだ。

新型コロナウイルスのパンデミックは、世界どこでも交流が可能な結びついた国際社会がそれだけ感染症に脆弱にならざるを得ないことを知らしめたが、同時にその克服も国際的な連帯を通じてのみ実現の可能性があることを確認させた。トランプ氏は２４日、文大統領との電話会談で、新型コロナウイルスの対応に向けて医療装備の支援を要請したと、大統領府は伝えた。どの国も国際協力なしに危機を克服できない現実を改めて確認させた。

　

このような覚醒は、これまで世界を支えてきた自由主義国際秩序の力を再認識する契機になるだろう。Ｇ２０テレビ会議では、感染症対応の情報共有や医療装備の支援、ワクチン開発の協力はもとより、経済危機の克服に向けた共同の戦略が設けられ、さらに防疫統制の中でも一定の条件を備えた企業関係者の交流は許可するなど、具体的な行動指針も設ける必要がある。