チャレンジする青春、言葉通じなくても体を張って戦う 「Ｋ−フロンティア探訪団」

若者のドリームセンターの「Ｋ−フロンティア」プログラムへの参加者らは、国内での就職難のため、海外で仕事を求めているだけではなかった。イ・ヒョンソブ氏（２２）は、高校卒業後、国内名門大学の経営学科に合格したが、普段から夢見てきた海外での就職のため、入学を諦めた。

イ氏は、公益勤務要員として働きながら、海外大学への進学を準備している。現在、サウジアラビアの王立大学であるキングサウス大学に合格し、マレーシアの大学からの入学許可も待っているという。イ氏は、「同じ努力をしても、韓国国内よりは早いテンポで成長を遂げている海外で働いたほうが、より大きな成果が出るはずだ」と自信を示した。

すでに、韓国の多くの若者らは、海外就職に目を向けている。特に、北米や欧州、日本など、成長が低迷に差し掛かっている国よりは、中南米や東南アジア、中東など、世界的な景気低迷にも関わらず、早いテンポで成長を遂げている新興市場への関心が高い。

Ｋ−フロンティア探訪団が先月２１日訪問したインドネシア最高の国立大学であるウイ大学には、少ないとは言えない数の韓国人の姿が目に付いた。同大学のインドネシア語・語学研修コースのビパ過程に通いながら、現地での就職を準備している学生たちだ。０７年、インドネシアに進出したＬＧ商事のソン・リュングァン次長は、「現地法人に勤務する韓国人の６５人中２５人は、インドネシア現地で採用した」とし、「今後、事業規模が膨らむほど、インドネシア語のできる韓国人へのニーズも膨らむだろう」と見込んだ。

若者求職者らは、企画財政部と韓国開発研究院が主催した「韓−インドネシア間経済発展経験の共有事業（ＫＳＰ）」国際政策会議にも出席した。ＫＳＰとは、発展途上国に韓国の経済開発のノウハウを伝授するプログラムだ。インドネシア政府は、韓国政府の水資源管理政策に関する助言を受け入れ、カリアンダムの建設やバターム下水処理施設の構築、西部地域の農業灌漑施設の改善などの事業を行った。この過程で、韓国企業の参加も活発に行われた。イ氏は、「韓国型経済発展戦略を学ぼうとするインドネシア企業が多いことを感じた」とし、「国内企業の現地進出が活発化すれば、現地での雇用もさらに増えるだろう」と話した。

●海外でも中小企業離れは変わらない

韓国の若者求職者らが、中小・中堅企業に二の足を踏んでいる空気は、現地でも似たものがある。

ジャカルタ市内から西に約４０キロ離れたタンオラン工業団地で、４５００人余りの従業員を抱える製靴メーカーのＰＴ．ＵＦＵ。同社のイ・ソクテ社長は、韓国の若者らが現地で就職しようとする雰囲気について、好ましく思っていない気持ちをほのめかした。イ社長は昨年、インドネシア語を専攻した韓国人若者２人を採用した。しかし、彼らは１年後、ジャカルタ市内の大手企業法人や支社に転職した。「韓国の大学生らが海外で就職しようとするのは、国内で大手企業への就職ができないからじゃないですか？韓国人を採用しても、すぐに大手企業に転職することだけを考えているのに、採用するメリットなどないでしょう」。

韓国のある地方大学も、インドネシアに進出した韓国系製造会社各社を説得し、海外就職プログラムを運営した。しかし、大半の韓国学生らは、海外での厳しい生活に耐えられなかったり、１年ほどのキャリアを積んだ後、現地の大手企業に転職した。イ社長は、「インドネシアの一部の韓国人中小・中堅企業の社長らは、韓国の若者求職者らのこのような態度を大変嫌悪していますね」と伝えた。

現地で、韓国系大手企業に採用された求職者らが、本社から来た駐在員や派遣職員との賃金・福祉水準の差のため、苦情を打ち明ける事例も少なくない。中学生の時、インドネシアに移住し、現地の大学を卒業した後、韓国系大手企業に就職したシン某氏（３１、女）。シン氏は、「現地採用者という理由で、同じ仕事をしても駐在員や派遣者に比べ賃金も低く、住居や車に関する福利厚生もほとんどない」とし、「インドネシアに住む一部の韓国人らは、韓国で大手企業に入社した後、再びインドネシアに来るため、ＴＯＥＩＣ試験を準備するケースもある」と話した。

韓国国内大手企業の現地法人の関係者は、「現地採用をするときは、基本的に現地に生活基盤があることを前提に採用しており、福祉の恩恵が派遣者と異なるのは当然だ」と主張した。

●海外就職の実状は

１２泊１３日間の日程の間、若者求職者らは、海外就職の虚と実を体験した。昨年上半期（１〜６月）米カリフォルニア州立大学で、交換学生として勉強して戻ってきてから、海外で働くことを夢見てきたムン・ジヘ氏（２４、女）は、今回のプログラムの間中、インドネシア地元の食べ物や水が体に合わず、腹痛に苦しんだ。大手スーパーの売場で長時間立っていたため、足がむくみ、シップを足の裏に貼ったりもした。ムン氏は、「海外での就職は、思うほど簡単ではないことを身にしみて感じた」と言いながらも、「韓国に帰れば、公務員試験準備をしている恋人に、一緒にインドネシア語の勉強をすることを勧めるつもりだ」とにっこりと笑った。

探訪団が会った韓国人企業家らは、韓国の若者求職者らが現地語を学びながら、厳しい環境で働く気さえしっかり持っていれば、韓国でより一際大きな結果を獲得できるだろうと主張した。

ＫＯＴＲＡのチェ・ヒグァン・ジャカルタ貿易館次長は、「現地で２、３年経験を積み、早いテンポで成長しているインドネシアで起業することも、考慮するに値する」とアドバイスした。ポスコ・インドネシア法人で働くポスコ経営研究所のバク・ギョンソ博士は、「米国で、土木学を専攻している息子に、韓国で働くよりインドネシアで働くことを勧めるほど、ここの未来を明るく見ている」とし、「結局、海外就職に成功できるかどうかは、当該国にどれだけ愛情を持っているかにかかっている」とアドバイスした。