［社説］若い教師たちが全教組を嫌う理由

教育放送（ＥＢＳ）ドキュプライム番組「先生が変わりました」に登場する最近の教師らは、政治闘争よりは、よい教師になることにより関心が高い。健全な常識を持つ大半の教師らが、塾講師よりは実力や意欲共に落ちているという批判について心を痛め、上手な教え方を学びたいという願望を持っている。全教組（全国教職員労働組合）は果たして、若い教師らのこのような意識変化をしっかり読んでいるのか、また、彼らのために、何ができるのか、尋ねてみたい。

先月２７日に開かれた全教組第６回臨時代議員大会の案件審議資料や韓国教育開発院の教育統計分析資料集によると、０９年は５．３％だった全教国の２０代教師の割合は、１１年は２．１％へと減少した。全体教師の割合も減ったが、２０代全教組教師はほとんどなくなっているといっても過言ではない。政治よりは自己啓発や生活の質に関心の多い２０代の特性も関係しているだろうが、過度に政治化・イデオロギー化した全教組への若い教師らの不信が反映された現象と受け止めるべきだ。

全教組による調査を見れば、全教組加入への消極的な理由として、非全教組教師の４９．４％が、「活動が余りにも政治的かつ過激だから」と回答した。教育や教師の福祉など、労組活動の本質とは関係のない政治的活動に過度に力を入れていることに対し、反感を持っている教師が過半数を占めているという意味だ。教師による政治宣言や全国レベルの学習習熟度テストの拒否、インセンティブ白紙化を巡る闘争など、校長や同僚教師、保護者間の対立を引き起こす運動方式も、若い教師らにとっては負担になっている。

これまで、全教組が見せた行動を見れば、このような結果はすでに予告されたのも同然だ。０５年、一人の教師は生徒と保護者１８０人あまりを、「パルチザン追悼際」に連れて行った。反共法は、民衆の権利を剥奪し、抑圧するのを合理化するために作られた法律だという内容の授業を、小学生らに対して行った教師もいた。狂牛病（ＢＳＥ）を巡るろうそくデモの際も、先導に立った。全教組は最近、濟州（チェジュ）・江汀（カンジョン）村でのカグン基地建設中止の要求、（ハン・サンデ）新任検察総長任命の反対を主張した。政治団体でもない小中高校の教員労組が、なぜ、海軍基地建設に反対するのか納得できない。

時代遅れのイデオロギーで武装した全教組の過激な闘争が自ら自分の肩身を狭くさせる根本的な原因だ。世界のいかなる組織であれ、若者から背を向ける組織は、活力を失わざるを得ない。全教組が若い教師らから背を向けられる現実から、目醒めて生まれ変わらなければ、未来などない組織だ。逆に、全教組の虚像を悟り、現実的な判断を下す若い教師らから未来教育の希望を見つける。