日本の産業界にとって昨年は危機の一年だった。グローバルな経済危機の影響で、先進国の経済が凍りつき、円高まで重なり、高価製品の輸出に力を入れていた日本企業の打撃が多かった。大企業の実績は悪化の一途をたどり、リストラや事業再調整の計画が相次いで発表された。反面、韓国の主要企業はウォン安に加え、経済衝撃が比較的に少なかった新興経済国でのマーケティングの成功に支えられ善戦した。
◆「試練の季節」を送った日本企業の反撃が激しい。パナソニックの１０年会計年度の上半期（今年４月〜９月）の営業利益は、昨年同期の６倍の１６８９億円で、純損益は昨年の赤字から７４７億円の黒字へ転じた。０９年４〜９月に５８２億円の営業損失と６３４億円の純損失を出したソニーは、今年同期、営業利益１３５６億円、純利益５６８億円を上げた。トヨタ、ホンダ、日産自動車など日本の自動車業界の実績も好調だった。先月２８日までに半期決算を発表した２３３の上場企業の経常利益の合計は、昨年同期対比８７．７％増加した。
◆日本企業の躍進は、円高という悪材料の下で実現したという点でさらに目を引く。今年に入り中国をはじめ、経済成長率の高い新興国攻略の戦略が効果を出し、内需促進政策を追い風に、国内販売も好調だった。厳しい構造改革の効果が目に見えるようになったという分析も出ている。１９８５年のプラザ合意以後、急速な円高にも関わらず、競争力を失わなかった日本企業の底力を改めて実感させられる。
◆朝日新聞は、三星（サムスン）電子、ＬＧ電子、パナソニック、ソニーの韓日４大電子メーカーの実績を比較した記事で、「世界市場で優位を固めたように見えた韓国電子業界に変調の兆しが現れ、日本の電子業界が１強の三星電子にリードされるばかりだった構図が変わりつつある」と報道した。今年第３四半期（７〜９月）、ＬＧ電子は赤字で、三星電子は日本のライバル会社よりは営業利益は多かったものの、２四半期より減少した点を勘案すれば、ゆったり構える立場ではない。グローバルな企業競争では、一瞬の油断が致命的な敗北につながる。日本企業の大反撃に立ち向かい、韓国の企業は緊張の紐を緩めず、品質・価格・マーケティング・労務戦略を点検し、一層競争力を高めていく時である。
権純活（クォン・スンファル）論説委員 shkwon@donga.com
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