主要オンライン上ショッピングモールや通販会社各社が、我先にモバイルショッピング市場に参入している。国内最大手のオンラインオープンマーケットである「Ｇマーケット」は最近、ｉＰｈｏｎｅ向けモバイルショッピング応用プログラム（アプリケーション）を発売した。インターパークや１１番街、ＧＳホームショッピング、ＣＪオーショッピング、現代（ヒョンデ）ホームショッピング、ロッテホームショッピングなどの主要流通会社各社は、年内にスマートフォン向けモバイルショッピング環境を整備し、「ショッピング革命」の基盤を整える方針だ。
●ショッピングの概念が変わる
１２年春のある日の午前、会社員の金未来（キム・ミレ）さんは、通勤途中、バス停で女子大生が手にしているバックが目に留まった。「かわいい！どこの製品なのだろう？」。トレンチコートのポケットからスマートフォンを取り出しては、シャッターを押す。
「宝物探し」のアプリケーションを実行した金さんは、イメージ検索により、ブランドを確認した後、商品についての詳細情報やユーザーレビューまで細かく読んだ。自分の全身が映った写真にカバンのイメージをかぶせて、似合うかどうかもチェックした。最低価格での販売サイトで価格までチェックした後、ひとまず、「ウィッシュ」リスト」にカバンを入れておいた。
会社に到着。新聞を読んでいたところ、ガーリックステーキセットを注文すれば、プレゼントをくれるというファミリーレストランの広告に目が留まった。広告の下にあるバーコードをスマートフォンで取り込んだ。最も近くにある店舗の位置や地図、所要時間を確認したあと、日差しのよい窓辺にランチの予約まで済ませた。
帰宅途中、金さんはパンケーキの材料を買うため、大手スーパーに立ち寄った。広い売り場だが、「マートの完全征服」というプログラムを実行し、ほしい製品を即座で見つけだす。乳製品コーナーを通る瞬間、「ディングドン」という着信音。「新鮮な牛乳の１＋１のイベントクーポンが到着しました！」。予定になかった牛乳を買ってしまった。しかし、彼女は手ぶらでスーパーを出る。スマートフォンでバーコードだけ取り込めば、品物リストはスーパーのサーバーに保存され、ほしい時間に自宅まで配達されるからだ。
これは仮想状況だが、情報技術（ＩＴ）や流通分野の専門家らは、関連技術が全て開発され、近いうちに実現されるだろうと、口をそろえている。
●新ショッピングのゲートウェー
先月、米市場調査会社「ＡＢＩ」リサーチは、今年、米モバイルショッピング市場の規模を２４億ドル（約２兆７６００億ウォン）と試算した。０８年の３億９００万ドルから昨年は１２億ドルへの高騰したが、１年ぶりで再び２倍に上昇した。米リサーチ会社であるカンターメディアも、「モバイルサービスは今年、急成長を遂げる準備ができている」と主張した。
国内でもモバイルショッピング市場は初期段階ではあるが、ＩＴ技術の急速の発展を受け、「ショッピング革命」が予想より早く訪れるだろうと言うのが、専門家らの見方だ。インターパークは今月中に、ｉＰｈｏｎｅやアンドロイドフォン向けアプリケーションを初めて披露する。会社側は、「統合アプリケーションを発売すれば、現在のインターパークのネット上のほとんどのサービスが、モバイルでも可能になる」と説明した。
今月中に、スマートフォン向けアプリケーションを披露する計画の現代ホームショッピングは、通勤途中、スマートフォンで簡単にショッピング情報を検索できるように、商品情報や配送照会などのショッピング関連付加サービスを拡大する計画だ。朴ジョンスン・ＣＪオーショッピング・戦略企画室次長は、「長期的には、商品だけでなく、コンテンツを強化したモバイルショッピングモールを計画している」と話した。
●コンベルジェンスショッピング
会社員のヨ・スビンさん（３２）は２月末、幼児向け菓子を買うため、イーマート・月溪（ウォルゲ）店に出向いた。日本製の４０００ウォンの菓子と、１０００ウォンの韓国製菓子があった。ヨさんは、ｉＰｈｏｎｅで、日本製菓子のバーコードを読み取り、検索したところ、ネットでは１０００ウォン台で販売していることが分かった。イーマートでは、国産菓子だけ買い、日本製菓子は、自宅に戻り、ネット上のショッピングモールで購入した。
ｉＰｈｏｎｅで利用できる「エッグモン」や「クルクル」プログラムは、バーコードやバーコードの一種であるＱＲコードを認識する。４日、クルクルで「デトール抗菌お絞り」のバーコードを取り込むと、即座に結果が出た。製品写真から製品名、最低価格は９５０ウォンという情報と共に、最低価格のサイトが検索された。下には、９５０ウォンから１０００ウォンまでの９つのサイトが現れた。
インターパークは２日から、ｉＰｈｏｎｅ向けアクセサリー商品３０００個あまりに対し、ＱＲコードを適用している。クルクルもこのコードで取り込めば、スマートフォンに１０００ウォンの割引クーポンが発行される。インターパークの李ソンホ・サービス室長は、「本格的なスタートを切ったモバイルコマースを新たな重要流通チャンネルとして認識している」と話した。
米紙ニューヨークタイムズは先月２７日、ウォールマートやディズニーストアなどの大手流通メーカー各社は、さまざまなモバイル技術に対し、静かにテストを行っていると主張し、１１年から１２年にかけて、米ショッピング文化は様変わりするだろうと報じた。米国の複数の小売業者は、ＩＢＭの「プレゼンス（Ｐｒｅｓｅｎｃｅ）」プログラムを試験運用し始めている。プレゼンスは、事前に同意した消費者らが売り場に入ると、リアルタイムでモバイルクーポンを提供したり、関連商品を推薦したりするサービスである。
lycho@donga.com
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