６、７ヵ月後の景気を予告する景気先行綜合指数の伸び率が３９年ぶりに最高値を記録した。現在の景気状態を示す景気動向綜合指数も、３１年ぶりに最大の伸び率を示した。現在や未来の景気状態を示す二つの指数は、１９９７年の通貨危機の時よりもさらに急激に好転する様子を示して降り、「Ｖ」字型景気成長への期待感が高まっている。
２日、企画財政部（財政部）や統計庁によると、６月の景気先行総合指数（０５年＝１００）は１２０．８と、５月（１１７．５）より２．８％上昇した。これは統計を取り始めた１９７０年１月以降最大の上げ幅である。景気動向綜合指数も前月より２．０％上昇し、１９７８年１月（２．１％）以降最大の伸び率を記録した。
先行総合指数は今年１月から、動向綜合指数は３月からプラスに転じ、それぞれ６ヵ月と４ヵ月間上昇の勢いを維持している。動向綜合指数を構成する鉱工業生産や卸小売販売額など８つの細部指標は１年６ヵ月ぶりに軒並みプラスへと転じた。また、機械受注額や消費者期待指数、在庫循環指標などの先行綜合指数の１０の細部指標は３ヵ月間続けてプラスを記録している。
このような成長の勢いは通貨危機直後よりも急激なものである。１９９７年１２月を基準に、先行綜合指数や動向綜合指数はそれぞれ３ヵ月間と８ヵ月間、前月比マイナスを記録した後、１年間、先行綜合指数は０．１〜１．６％、動向総合指数は０．８〜１．６％上昇した。
財政部の当局者は、「景気指標は急激に上昇しているものの、Ｖ字型景気成長を予測するにはまだ早い」とし、「外部の不確実性が依然大きく、少なくとも６ヵ月程度、指数の動きを見てから判断しなければならないだろう」と述べた。
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