韓国と同様に学力低下現象が深刻な日本は昨年、全国学力テストを約４０年ぶりに復活させた。一部の反対はあったが、日本政府は、「公正な競争を通じて、教師や学生に刺激を与える」と断固たる姿勢で対抗した。地方自治体別に成績を集計した関係者は驚いた。平均所得が最下位圏の秋田県が、全国１位を占めたのだ。「親の経済力が子どもの学力を左右する」という環境論は、教育学では常識になっている。しかし、最も貧しい地域の学生が、勉強が最もよくできたという正反対の結果が現われたのだ。
◆秋田県は今年も、小学６年生の学力が全国１位、中学３年生が全国２位を占め、「勉強ができる地域」の名声を得た。９７年から教育を地域の最優先課題にし、最適の教育環境づくりのために、全力を傾けたおかげだ。秋田県の学生は、「家庭で復習する割合」が非常に高い。全国平均の復習率が４０.１％だが、７４.５％にもなる。その背後には、責任感のある教師と秋田県がある。教師は、落ちこぼれが出ないように、家庭学習まで徹底的に管理する。
◆韓国の農村では、子どもが中学高校に進学する頃になると、子どもだけでなく親まで、躊躇せずに故郷を離れる。教育環境が劣悪なためだ。秋田県のように「全国学力１位」の地方をつくることは、地方離れを防ぎ、地方を活性化させる道になる。秋田県が、教育最優先の政策を展開したのは、その点に着眼したからだ。しかし韓国では、全国的な学力情報が公開されない。どの地域が教育が優れているのかがわかれば、互いに善意の競争が生まれるが、序列化を云々する一部の反対に阻まれている。これでは、教育を含めたすべての面で、地方は後退するほかない。
◆秋田県を見れば、教育はやり方次第だということを実感する。立派な教育は、後天的・外的環境を克服できる。教育による人生の反転は、どれほど感動的なことか。韓国の教育は、過去、このような役割を比較的忠実に行なっていたが、いつからか平鈍化と安逸の長い冬眠に入っている。さらに責任を他人のせいにすることに慣れている。地方自治体が教育に熱意を持ってこそ、このような歪曲した風土を変えることができる。
洪賛植（ホン・チャンシク）論説委員 chansik@donga.com
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