「春はいつ来るのか…」
２００６年の就職市場は多くの若者を憂鬱にさせている。ここ数年と同じだ。
今年、２０〜２９歳の青年就職者は１９８４年以来２２年ぶりに最も少なかった。求職者は「就職講座」まで受け、雇用を確保するために必死になった。
求職者に知らせたくない話だが、来年の就職市場は今年よりもっと厳しいものと予想される。大韓商工会議所が最近発表した「２００７年５００大企業の雇用気象図」によれば、売上高５００大企業の来年の新規採用規模は４万９６０２人で、今年の予想規模（５万２１２３人）より５．１％程度減少するものと予想される。
果てしない冬の続いた今年の就業市場のいろんな現象を、五つのキーワードでまとめた。
●就職のための教育活動
東亜（トンア）日報の調査結果では、求職者の３人のうち１人は、就職のために個人的に教育を受けていた。
彼らが月平均出費している個人負担の教育費は４３万ウォン。主に語学と実務教育に出費していた。
就職のために語学研修に行って来ることは求職者たちの「必須コース」になっており、大手企業への入社のための「家庭教師」も盛んだった。各企業が面接の割合を高めると、面接のコツを教えてくれるスピーチ塾がお金を儲けた。就職のためなら、わらにでもすがりたい求職者の切ない心理が見られるところだ。
●高齢者の求職熱気
息子はいつ会社を辞めるか不安だし、孫は就職できずにいるため、ただお小遣いをもらっているのもすまない。高齢者が就職戦線に出てきた。今年、ソウル市高齢者就職斡旋センターを訪れた５５歳以上の求職者は、昨年に比べて４５％程度増えた。
また、就業情報の提供業者であるジョブコリアによれば、６０代以上の求職者の３８．７％は大卒以上の高学歴の高齢者だった。彼らのうち、２２．７％は「一生働きたい」と回答しており、７０歳か７５歳まで働きたいという高齢者は５２．６％もあった。
しかし、実際は彼らの就職先も多くなかった。そのため、給与水準も低かった。就職高齢者のうち、約３８％は日当２万ウォン未満の報酬を受けていることが分かった。
●拡散する英語面接
大手企業の７０％が新規社員を採用する際に英語面接を行った。英語試験の点数より実際に業務で使う英語の実力に焦点を合わせた。三星（サムスン）グループと現代・起亜（ヒョンデ・キア）自動車グループはＴＯＥＩＣ点数が高くても、基本的な英会話ができなければ採用しないという方針を立てた。このような流れは「点数」よりは「実務」を好む企業の変化を反映したのだ。多くの製造業と金融業界が志願者のＴＯＥＩＣ点数を下げるか、無くしたが、英会話と面接は強化した。それを利用して英語面接に備えた各種の塾とインターネットサイトが相次いでできた。
●青年失業と韓国型のフリーター
イテベク（２０代の大半が無職）に続き、イグベク（２０代の９０％が無職）という言葉が流行した。統計庁によれば、２０代の青年失業率は７．４％（１１月基準）で全体の失業率（３．３％）の２倍を超えた。また、１１月までの月平均２０代の就職者は４０６万３０００人で、１９８４年の４００万２０００人以来最も少なかった。
まともな就職先が見つけられなかった若者たちはバイトを選んだ。時間と組職生活から自由になりたいという「日本型フリーター」ではなく、バイトで生計を立てる「韓国型フリーター」ができた。
●公務員と公企業の人気
最近、韓国の若者が一番働きたいところは産業界の最先端といわれる情報技術（ＩＴ）業界でもなく、資金の流れを学ぶことのできる金融界でもない。他ならぬ「安定的な」公企業だ。就業専門会社キャリアの調査によれば、求職者の２０．４％が公企業を一番働きたい所に選んで、ＩＴ（１４．２％）と金融（１２．３％）業種を追い抜いた。
また、今年ソウル市７・９級公務員の任用試験には９３２人採用に１５万１１５０人が志願し、１６２対１という「殺人的な」競争率を見せた。公認会計士、税理士、関税士などいわゆる「士」と呼ばれる専門資格証の持ち主たちも公務員になるために試験を受けている。専門資格証の稀少性が無くなったうえに、公務員ほど安定的な職場もあまりないというのが彼らの話だ。国家全体のためには決して望ましくはないが、長期不況と雇用不安が生んだ悲しい現実だ。
swon@donga.com
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