［社説］文化界の左偏向の見直しに乗り出した文化未来フォーラム

文化が政治と理念に従属される現象が深刻な状態に至った。現政権は、執権初期、中国の文化革命を連想させる「文化界の新しい枠組み作り」を強行した。まず、文化観光部傘下団体の要職が左偏向的な人で占められた。彼らが「文化権力」を握ってから、文化芸術人に支援される国家予算もコードによって偏重して割り当てられた。このため、文化芸術人が政権の機嫌を伺い、特定理念が創作活動にも反映されることが増えている。

２１日にスタートする文化未来フォーラムが文化界のこのような左偏向を見直し、政治から文化芸術の純粋性と多様性を守ると宣言して注目される。約７０人の文化芸術人で構成された同団体が明らかにした実状は衝撃的だ。卜鉅一（ポク・コイル）代表（小説家）は、「文化芸術人の団体が民族芸術人総連合（民芸総）や民族文化作家会議など、『民族』を強調する団体一色で、中途保守的な文化芸術団体の活動が弱い状況で、自由民主主義の原理が市民の視野から消えた」と述べた。

民芸総は韓米自由貿易協定（ＦＴＡ）と平沢（ピョンテク）米軍基地拡張に反対する声明に参加した左派団体だ。国家保安法の廃止を主張してきた民族文学作家会議は、姜禎求（カン・ジョング）元東国（トングク）大学教授の国家保安法違反の疑いのある発言を支持する声明を発表した。

こうした団体の所属であるか偏った理念の性向を持つ人を中心に構成された文化部傘下の文化芸術委員会と映画振興委員会は、国民の税金である予算の偏頗的な執行で議論を巻き起こしてきた。最近の国政監査では、文化芸術委員会の委員らが自分の所属団体や自分に支援金を割り当てた事実が明るみに出た。このまま行けば、文化芸術が左派理念を拡散させる道具に転落しかねないという懸念まで出始めている。もう映画の中の反米は日常化し、左派の書籍が学校の必読図書に選定されるのが当然視されている。このような状況で「自由民主主義に基づいた健康な文化観と国家観を守護する」と宣言した文化未来フォーラムの登場は遅れた感じがする。「もうロウソクを付けたので、闇の中でも集まってくる人が増えるだろう」という卜代表の言葉どおり、文化芸術人自らが不穏な理念的・政治的な企みに対抗して戦わなければならない。