超高速インターネットにも「相性」あり

韓国内でサービスされている超高速インターネットサービスの場合、業者別に料金の差が大きいが、消費者はそうしたサービス内容を把握できないまま加入するケースが多いことが、調査により分かった。

韓国消費者保護院は、２０日「ソウルなど首都圏の居住者５４０人を対象に、ユーザーの実態を調べたところ、自身が加入している超高速インターネットの料金と約定期間を十分理解しているとのユーザーは、それぞれ５３．０％、４５．０％にすぎなかった」と話した。

消費者保護院・サービス調査チーム長の金キボム氏は「使用料はＫＴ（旧韓国通信）が最も高く、オンセ通信が安いほうがだが、モデムの賃貸料は反対にＫＴが最も安く、オンセ通信が高いほうだ」とし、細かく確認した上で加入することを勧めた。

モデムの場合、約定期間が１年の場合は（すべての会社で）購買よりは賃貸が有利だが、２年の場合はＫＴは賃貸が、ハナロ通信は購買が、それぞれさらに有利だとのこと。また、会社から補償を受けられる「１日３時間以上または月累積時間１２時間以上のサービス中止または障害」を経験したとの回答者は３４．４％だったが、補償を受けた人は６．６％（料金減免７件など総８件）にすぎなかった。

一方、昨年、超高速インターネットと関連した消費者相談件数と被害救済件数はそれぞれ５６７６件と２６２件で、前年に比べて５６．２％、５４．１％増えている。

李那姸 larosa@donga.com