パソコン（ＰＣ）の需要が来年下半期から活気を取り戻すとの展望が出た。
当初の予想より１年ほど遅れたもので、それに伴って半導体価格が回復されるのも来年になるとの見方が強まっている。
大宇（デウ）証券の半導体担当アナリスト、チョン・チャンウォンさんは１０日「先週、台湾で開かれたコンピューター部門の展示会、コンピューテックスで会った台湾半導体市場の関係者たちは、今年下半期のＰＣと半導体展望について大体懐疑的な見方を示した」と話した。
そうした展望の根拠はＰＣ組み立ての基本となる主要部品、マザーボードの需要。季節要因の影響で第３四半期（７〜９月）に小幅の増加はあるだろうが、期待には大きく及ばないだろう、と予測されている。台湾は全世界のマザーボード供給の９０％を占めているため、マザーボードの需要は、ＰＣ需要の先を予測する指標として用いられている。
アナリストのチョンさんは「コンピューテックスには、例年と違って消費者たちの関心を引きつけるような新しいコンピューターの新規製品が少なかったため、ＰＣ需要の促進は難しいものとみられている」と語った。
半導体の需要も、やはり大きな増加は期待できない状況だ。
台湾企業と競争しているインテルが、頻繁に新規のチップセットを出しているため、半導体バイヤーたちも、最盛期の第３四半期にも在庫を増やせないという。チップセットが変わると、それに適したＤラムの種類も変わってくるからだ。
チョンさんは、「当初、今年下半期には、激しい不振を見せた昨年に比べＰＣ需要が二桁ほど増えると予想されたが、景気回復は来年下半期に持ち越される見通しだ」と述べた。
業界によると、インテルの第２四半期の実績は、当初の予想値６４億〜７０億ドルを下回る６２億〜６４億ドルと見込まれている。第１四半期（１〜３月）の実績は６９億４０００万ドルだった。
larosa@donga.com
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