世界各国の株式市場、米国のテロを受けて急落

世界金融の「心臓部」を強打したテロを受けて全世界の金融市場が一大混乱に陥っている。

事件が起きた１１日（現地時間）、取引を開始したヨーロッパと中南米各国の株式市場は大暴落となり、１２日に取引を開始した韓国を始めとするアジア株式市場も軒並み下落した。世界各国の外国為替市場でドルは急落、金の相場と原油価格は大幅値上がりした。

北米で発生したテロは隣の中南米株式市場に直ちに影響を及ぼした。１１日のブラジルのボベスパ指数はおよそ９．１８％も下落、この２年間で最安値を付けた。メキシコのボルサ指数とアルゼンチンのメルバル指数はそれぞれ５．５５％安、５．１７％安となった。

ヨーロッパでもイギリスのＦＴＳＥ指数が５．７２％、ドイツのＤＡＸ指数は８．４９％、フランスＣＡＣ４０指数は７．３９％とそれぞれ下落した。イギリス株式市場がこの日記録した下げ率は１９８７年１０月の世界同時株安以来、最大の水準だ。

昨夜、事件について知らされたアジア各国の投資家らも１２日、取引開始と同時に先を争って売りに出た。日本の日経平均株価は６．６３％安を示し、１７年ぶりに１万円を割り込んだ。

香港のハンセン指数も１万ポイントを割り、シンガポール、インドネシア、豪州、ニュージーランドなど大部分の市場が５％前後下落した。台湾とマレーシア、タイはこの日休場となった。

投資者らが安全な投資先として殺到したため、金相場と原油価格は急騰した。金相場は１オンス＝２７１ドル台から２８７ドルまで値上がりして５％を越える上昇率を示し、原油価格は一時１バレル＝３０ドルまで跳ね上がったが、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の市場介入が発表された後、やや安定を取り戻している。

１１日、ヨーロッパ市場で急落していたドル相場は、１２日の東京外国為替市場にも影響を及ぼし、主要国通貨に対するドル安が続いた。この日午後４時現在、ドルに対する円相場は１１日の１２１．５６円から１１８．６６円へと円高ドル安が進み、ドルに対するユーロは８９．８９セントから９１．４５セントへとユーロ安が進んだ。

一方、ニューヨーク證券取引所（ＮＹＳＥ）と米証券取引所（ＡＳＥ）及びナスダックでは少なくとも１２日まで休場することを決めた。その後、取引開始の時期はまだ不透明な状況。ＮＹＳＥが二日連続で休場を決めたのは第２次世界大戦終結当時に二日間休場して以来初めとなる。

琴東根 gold@donga.com