「先輩、留学に行きます。結婚の日取りまで決まっていましたが結局壊れました。学校は外国に行って決めようと思って・・・」。（２８、女、前公務員）
「高校を卒業して、米国留学に行きたいと思います。入試の模擬テストの結果はあまりよくないけど、米国はＴＯＥＦＬの点数さえ良ければ・・・」。（高校３年生の受験生）
こんな話をよく耳にする。以前に比べて留学に行こうとする人は確かに多くなった。
米国国際教育研究所の統計によると、１９９９年と２０００年の２年間、留学生のうち韓国からきた学生が４万１９１人と上位４位。１位が中国（５万４４４６人）で、その次が日本、インドと後に続く。人口を考慮すれば、韓国は断然トップだ。
先進情報と技術のあるところに留学しようとする人を非難する理由はなにもない。しかし、その目的や動機が「失恋」や「激しい受験戦争」を避けるためだとすれば、わけが違ってくる。
留学は明らかな目的意識がなければ、もはや「利益のない投資」になりかねない。
「博士の失業率３５％」が国内の現状である。２００６年には博士の失業率が５５％に跳ね上がるだろうという見通しの暗い予測も提起されている。
外国留学派の大半は博士号をもらって、大学の教授になったり専門職に就きたがる。だが、幸い大学教授になったからと言って、「苦労よ！おさらば、幸せよ！ようこそ」だろうか。
地方のＫ大学Ａ教授は、前の学期に新入生誘致のためソウルの高校と予備校を隠密に出回った。２００３年には大学の定員よりも受験生が少なくなり、定員に満たない学科は閉鎖の憂き目に合うかも知れないからだ。
今では外国に留学に行くというよりは、外国で何を勉強しどんな進路を選択するかを慎重に考えなければ投資効果を得ることはできない。
韓国職業能力開発院の陳美錫（チン・ミソク）博士は、「明確な進路について計画を立てずに留学する人が意外と多い」と指摘しながら、留学の後遺症を警戒した。
李珍暎 ecolee@donga.com
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