三星(サムスン)が財界第1位を占めるなど財界版図が再編された。現代(ヒュンダイ)自動車、浦項(ポハン)製鉄等6つのグループがビック30企業集団に新しく入り、アナム、セハン、真露(ジンロ)、大宇(デウ)、S-オイル、東亜等6つの会社はビック30グループから抜けてしまった。
公正取引委員会は1日「2001年大規模企業集団」をこのように指定し、発表した。
政府が87年、資産4000億ウォン以上のグループを大規模企業集団として指定する制度を施行した以後、第1位の座を継続して占めてきた現代は自動車と小グループが離れていくことにより第2位に落ちてしまった。そのかわり現代グループから分離された現代自動車と現代百貨店が財界序列の各々第5位と第26位にランキングされ、共にビック30グループに加わった。
資産総額基準で財界第2位であった三星は今回の外形と純利益が全てトップになり名実共に財界第1位の座を占めた。
民営化された浦項製鉄所が財界序列第7位の座を占め、ハナロ通信第23位、東洋(トンヤン)化学第27位、テグァン産業が第29位を占めビック30グループの新しい家族に加わった。LGとSKは各々3位と4位に入り昨年と変わらず、韓進(ハンジン)は第5位から第6位に、ロッテは第6位から第8位にそれぞれ引き下がった。
公正取引委員会はビック30グループが全体的に見て、資産総額と系列会社が増え外形は大きくなったが負債比率が落ち純利益も黒字に戻るなど財務構造がよくなったと発表した。
反面、大企業が情報技術(IT)産業に引き続き進出しているにもかかわらず、ビック30グループが統治している系列会社数は昨年の544会社より80も多い624会社に増えた。
崔永海(チェ・ヨンヘ)記者 moneychoi@donga.com






