「オリンピックの経済学」

シドニー五輪の経済的波及効果は６５億ドルで、ソウル五輪の2.５倍に達することがわかった。分析では、濠洲が今回のオリンピック開催で９万人余りの直接的な雇用効果をみたとする。

サムスン経済研究所は、２０日発刊したオリンピックの経済学報告書で、濠洲を訪ねる観光客が１５０万名ぐらいが増えており、観光分野だけで２７億ドルの収入増加が予想されると分析した。報告書は、アンダーソン・コンサルティングの調査を引用してこのように分析し、シドニー五輪の経済的波及効果が、８８年ソウル五輪の２６億ドルより2.５倍に高いと付け加えた。

　同時に、オリンピックが地球村の代表的な祝祭にて位置付けられ、世界有数の企業達がオリンピックを活用して世界市場を攻略し、ブランドイメージを高めるのに総力を尽くしていると説明した。

オリンピックマーケティングの起源は、１９２８年のアムステルダム五輪の時、コカコーラが米国内工場からコーラを空輸してきて、選手達に無料提供したことから始まる。

コカコーラは９６年に、国際オリンピック委員会（IOC）と２００８年まで長期スポンサー契約を締結しており他社の参加を源泉封鎖した。

オリンピックで世界的ブランドとして有名になった事例も多数ある。　ミシン製造会社として名知られた日本のブラジャー工業は、８４年LA五輪にスポンサーとして参加したのをきっかけに、１０〜15%に過ぎなかった海外顧客の認知度をオリンピックの後６０〜７０％にまで急成長させた。

サムスン経済研究所は、韓国内企業もオリンピックを単純なスポーツ大会ではなく製品や会社の認知度を世界市場に広く知らせるマーケティング手段と認識し、先進企業達のスポーツイベント活用技法を学ぶ必要があると指摘した。